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新規微生物の積極的な探索を 小泉教授シンポを盛り上げる −微防協
(2/22)


新規微生物の積極的な探索が必要に
新規微生物の積極的な探索が必要に
  微生物防除剤の主要メーカー4社(注)から構成される日本微生物防除剤協議会(代表幹事・堤憲太郎セントラル硝子取締役常務執行役員)は2月22日、東京都千代田区の日本教育会館「一ツ橋ホール」において『環境保全型農業シンポジウム』を開催した。
 『微生物防除剤が、日本の「農」と「食」をもっとよくする』をメインテーマに掲げたもので、会場には生産者、消費者、行政および関連団体・メーカーなど全国から約650名が集まり、熱のこもった討論となった。岐阜大学の百町満朗教授、東京農業大学の小泉武夫教授らも駆けつけ、特別講演を行った。
 本シンポジウムでは、現在、「環境保全型農業」に対応する技術として注目されている微生物防除剤を体系的に、かつ有機的に活用し、農作物の生産を実践している地域の推進事例を紹介したほか、「環境保全型農業」への農産物流通関係者や消費者から見た期待・課題を議論した。
 岐阜大学の百町教授は、「化学農薬だけに頼ることのない環境保全型農業の構築に向け、微生物防除剤の果たす役割には大きいものがある」としながらも、「効果の不安定さ、保存の難しさ、高い製造コスト、広範囲な病害への効果不足」などを指摘し、これらを打開していくためにも「新規微生物の積極的な探索、精力的な農薬登録の促進が必要」だとした。
 また、東京農業大学の小泉武夫教授は、環境保全型農業への取組みを高く評価するなか、「21世紀はアグリビジネスの時代。この中心にあるのが環境保全型農業であり、地球にも、人にもやさしい農業の構築が重要」と、活力ある日本農業と食の安全・安心に期待を寄せた。
 一方、先進事例報告は宮崎、高知、長野の3県から行われ、宮崎県農政水産部の黒木修一さんは、今後、「さらに高度化していくであろう防除技術を“普通の防除”にまで汎用化していくためには、幅広い関係者の相互の連携が必要」としている。
 (注)アリスタ ライフサイエンス、出光興産、セントラル硝子、多木化学。
普及推進に当たっては関係方面の連携が重要。写真:左から岩本毅・日植防理事長、住田明子・全農肥薬部調査役、羽隅弘治・全農薬副理事長
普及推進に当たっては関係方面の連携が重要。
写真:左から岩本毅・日植防理事長、
住田明子・全農肥薬部調査役、羽隅弘治・全農薬副理事長

(2008.2.27)

 

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