今年のテーマは、「低炭素型低コスト農業生産に向けた農業機械からのアプローチ〜省エネルギー型農業機械の普及と農業機械利用コストの低減について〜」。
　日本農業機械化協会の染英昭会長は、「多くの農業経営者が農機や施設の省エネ化と、農機の利用コスト低減を期待している」として、省エネ化については、とくにエネルギー消費量の多い乗用トラクターと穀物乾燥機の省エネ性能の認証表示制度の創設に向けて動いていること、利用コスト低減については「中古も含め、農機を長く安全に使うことが大事だ」と述べた。
　フォーラムでは、行政と各メーカーが環境負荷低減の取り組み事例を紹介。メーカーからは井関農機、クボタ、ヤンマーの３社が、トラクタの省エネ技術として、電動化、軽負荷作業時に無駄な燃費の消費を抑える機能、省エネランプを搭載して作業者が視覚的に省エネを意識するようなシステム、などを紹介した。
　こうした発表のほか、法定耐用年数７年を超えた農機の長期利用を可能にするための「定期点検整備制度」、中古農機の適切な価格形成と市場の発展をめざすための「中古農業機械査定士制度」について発表があった。
　これらの制度は、同会が研究会を設置し実現に向けて構想を検討している。

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