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シリーズ:パラグアイの日本人

2013.04.04 
【パラグアイの日本人[2]】国の経済支える大豆一覧へ

内陸国パラグアイ(以下パ国)の面積は日本の1.1倍、人口600万人。気候は亜熱帯性だが、冬には霜が降りる。
 日本人の集団移住は戦前の1939年に始まり、太平洋戦争で中断、戦後54年に再開し、70年代まで計8000人が移住した。現在日本人は約6000人、1400世帯が在住している。うち農家はほぼ半数。各移住地ではパ国の協同組合法に基づいた農協が組織されている。主な農産物は、夏の大豆と冬の小麦、他にトウモロコシなどがある。

首都アスンシオン近郊にある日系農協中央会事務所 パ国の大豆や小麦は日本人の貢献が大きい。戦前、大豆は味噌、醤油、豆腐の原料として少量を栽培していた。戦後、高知県の入植者が南部のラパス移住地で、大豆はこの地域の土壌や気候に適していると判断し、栽培と普及に努める。
 60年代、大豆は南米でほとんど知られていない。日本の2移住機関(半官半民で海協連と移住振興。合併し海外移住事業団から国際協力機構=JICA)は永年作物として、ラパス移住地では柑橘類と油桐(船底塗料の原料)、ピラポ移住地では油桐を指導。大豆は永年作物の株間に植えていた。
 しかし、肝心の柑橘類は潰瘍病が流行し、パ国政府係官が全て伐採。油桐は価格が暴落する。移住機関の指導は早くも挫折し、移住者の夢は断たれた。大豆の普及は移住機関の指導でなく、移住者自身の暗中模索による。
 現在、パ国の大豆生産量は750万tで世界第6位(全世界の3%。1位は米国34%、2位ブラジル28%、以下アルゼンチン、中国、インド)。輸出は米国、ブラジル、アルゼンチンに次いで第4位。南米で最も遅れた途上国で、大豆は主力産品となり、パ国経済を潤している。

(写真)
首都アスンシオン近郊にある日系農協中央会事務所

(食と農・環境ジャーナリスト(家の光協会OB 若槻武行)


(つづく=第3回はコチラから)

【短期連載:南米パラグアイの日本人移住者】

第1回 震災救援豆腐100万丁分の大豆

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