大豆作水田の地力低下を防ぐ2014年4月10日
農研機構がリーフレット作成
大豆作の水田の地力低下に対して、農研機構東北農業研究センターはこのほど、地力維持改善方法のポイントをまとめたリーフレットを作成した。地力低下は、特に東北日本海側(積雪寒冷地)で著しい。
米の生産調整が始まって40年が経過し、田畑輪換で作った大豆の収穫量の低下が、特に日本海側で問題になっている。同機構の調査によると、こうした地方では大豆の作付頻度がふえるほど、作土の可給態窒素(作物にとって最も重要な窒素の供給量で地力の指標。土壌当たりの供給量としてmg/kgで表す)が減っていることが分かった。
農水省の地力増進基本指針の可給態窒素量は下限値80mg/kgで、これを維持するためには、大豆の作付頻度を6割程度にする必要があるという。これは水稲2作に大豆3作の輪換になる。
ただ、牛糞堆肥を10a当たり80?200t連用することで、大豆を連作しても目標下限値80mg/kg以上を維持できる。
リーフレットは、同機構の研究で得られた成果として分かり易くまとめた。併せて土壌phや稲わら持ち出しによる交換性カリ(土壌に吸着しているカリウムの量で、作物に対するカリウム供給力を示す指標)の変化についても解説。
入手は農研機構東北農研のホームページからダウンロード、または同機構情報広報課(FAX:019-643-3588、Eメール)に申し込む。
(関連記事)
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