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東亞合成の農薬事業を買収 製品ライン充実で事業強化　《大塚化学》

大塚化学（株）（森明平社長、本社：大阪市）はこのほど、東亞合成（株）（山寺炳彦社長、本社：東京都港区）の農薬事業を買収すると発表した。今春から交渉が進められていたもので、両社はソーダ原料など各事業で関係が強く、今回の合意を決定づけたものと見られる。買収金額は明らかにされていない。 　大塚化学（株）は、アグリテクノ事業部において農薬・肥料の製造・販売、農作物の栽培システム販売など幅広い分野のアグリビジネスを展開している。今回の買収で、よりいっそう環境に優しい農薬製品のラインナップをはかり、商品構成の充実と事業の拡大をはかっていく。 　一方、東亞合成（株）は2007年度を最終年度とした「中期経営計画」で重点事業への経営資源の集中投入を指向しており、農薬事業の譲渡が企業価値の最大化につながると判断した。 　買収内容は、「トアロー水和剤ＣＴおよびトアローフロアブルＣＴ」、「カリグリーン」、「アカリタッチ乳剤」の特許、商標、農薬登録、契約上の地位など、となっている。これら商品は大塚化学（株）、石原バイオサイエンス（株）が販売しているが、石原バイオサイエンス（株）は大塚化学（株）より供給を受けることで継続販売する。 　2004年９月から新たに始動した大塚化学（株）アグリテクノ事業部の売上高は約100億円（本紙推定）と見られる。この内、農薬事業は約80億円で殺虫剤、除草剤、殺虫殺菌混合剤、殺菌剤の順のウエイトとなっている。営業体制は約50名で、流通は商系60％、系統40％の比率。 　買収商品の売上高は数億円規模だが、大塚化学（株）の商品は直接農家に密着したものが多い。同社の環境に優しい農薬には、従来から手がけている野菜類のアブラムシ防除に定評のある『オレート液剤』などがあり、今回の買収によりこの分野のグレードをいっそう高めることになる。

（２００５．９．９）

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