コスト、販売価格、販売量管理が未曾有とも言える世界不況の影響を緩和したことから１株利益0.03ドルを確保し、特別計上項目を除くと１株利益は0.12ドルとなった。
　農業科学部門は、売上高およびＥＢＩＴ（金利税引前利益）ともに、四半期における過去最高の実績を達成したが、これらは10％の販売増を反映したもの。
　原料・エネルギーコストは前年同期比で49％下落し、主に基礎製品部門の販売価格に対し20％の下落原因となった。
　特別計上項目を除くＥＢＩＴは、農業科学部門の季節要因に加え、機能製品部門が好調だったことを受け引き続き堅調だった。
　なお、当期における迅速な操業コスト削減対策は、通期で対前年比２億7000万ドルの出費削減に繋がっている。資本支出は35％の減少を見せたが、これは買収前09年資本支出の同社公約である11億ドルに合致している。