売上高は412億600万円で前年比17億8800万円（4.2％）減、利益面では営業利益が６億5800万円で同４億1600万円（38.7％）減、経常利益が４億9800万円で同２億4100万円（32.6％）減、当期純損失が4100万円（前年は３億1200万円の利益）、１株あたりの当期純損失は1.49円だった。
　農薬事業では、23農薬年度から本格的に普及され始めたAVH-301（テフリルトリオン）を配合した水稲用一発処理型除草剤「エーワン」、麦類に適用のある園芸用殺菌剤「リベロフロアブル」などが伸びたものの、水稲育苗箱市場の競争激化などにより売上高296億5100万円で同４億400万円（1.3％）減だったが、営業利益は製造原価の改善などによって８億7100万円で５億5500万円（175.9％）増と大きくのびた。
　一方、電子材料の原料や防汚剤などのファインケミカル事業は売上高114億700万円で同14億2100万円（11.1％）減、営業利益５億2600万円で同８億8700万円（62.8％）減と大きく落ち込んだ。
　今期の見通しについては、売上高434億円、営業利益10億4000万円、経常利益８億2000万円、当期純利益２億9000万円と業績回復を見込んでいる。農薬事業では、水稲用除草剤「エーワン」、園芸用殺虫剤「プレバゾン」、「サムコル」などの拡販に注力するほか、水稲用育苗箱処理剤で新製品「ファーストオリゼフェルテラ」を投入しシェア拡大を図る、としている。

（写真は「エーワン　ジャンボ」）

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