レポートでは、23年が前年比減となった要因として、東日本大震災の影響のほか、21、22年に植物工場の普及や拡大がすすみ市場が拡大した反動だとしている。しかし、24年以降は食の安全・安心への意識の高まりや農業の省力化のニーズが高まり、再び増加に転じると予測している。
　注目の市場としてあげているのは、植物工場などの養液栽培プラントだ。23年は73億円だったが、31年には倍の152億円になると予測している。特に人工光のみで栽培する「完全人工光型植物工場」は、小売店や外食店がコンテナやショーケースなどを利用し育てたその場で販売する「店産店消」型が増えるとの予測から、23年は施設面積5100平方mで市場規模21億円だったものが、31年には約３倍の１万9000平方m、67億円になると見込んでいる。
　そのほかの注目点として、農場の遠隔管理や鳥獣害対策、栽培環境のデータ収集などでＩＴ技術の導入がすすむことや、育苗・栽培システムの開発により漢方薬や化粧品の原料となる甘草の生産が増えることを予測している。