国内野菜産地と実需者の商談、情報交換の場としてこの催しは毎年、東京や大阪などで開催されている。21年度第１回には、ＪＡグループからはホクレン、ＪＡ全農あきた･茨城県本部・長野県本部、宮崎経済連、鹿児島経済連、ＪＡ遠州中央、ＪＡとぴあ浜松、ＪＡにじ、ＪＡあしきた、ＪＡさがの12組織が出展した。
　そのほか生産法人が24、種苗会社が16、行政や流通業者などが６の合計58団体が出展していた。出展者として種苗会社が多いのがこの交流会の特徴だといえるのではないだろうか。
　来場者は卸会社など流通関係者、加工メーカー、中食・外食業者などで、東京開催の場合は毎回600人強が来場しているという。
　当然、即契約とはならないが今年１月に開催された交流会のその後を主催者が調査した結果、交渉中が71件、契約成立が７件あったという。情報交換が主となるがそのなかから商談に発展するケースも間違いなくあるということだ。
　今後は、10月８日に大阪、11月17日に東京、来年１月29日に名古屋での開催を予定している。