同公庫は昨年12月に全国の20〜70歳代の2000人からインターネット調査をし、２月９日にまとめた。
　食品を買う時に重視する表示では「加工年月日や消費期限」が前回調査に続いてのトップ。次いで「原産国や産地」との回答が過半を占め、これらの表示は前回調査でも最大の関心事であり、消費者の購入時の判断モノサシは定着しつつあるとの分析だ。
　前回調査は平成19年夏で、食品メーカーの品質表示基準の規定違反や食肉偽装事件、中国食品の安全問題などの最中だった。
　安全性の判断基準では「有機ＪＡＳやＨＡＣＣＰなどの認証マーク」が、生鮮食品で前回の約９％から今回の約14％へ、加工食品で約８％から13％へと増加した。
　また食品の生産や流通の履歴を確認できるトレーサビリティ・システムについては約５割の消費者が認知していた。