これによると６月の外食産業の売上高は、前年同月比99.8％と、５月の98.0％からさらに着実な回復がみられた。しかし、Ｏ-１１１食中毒事件の影響を受けた焼肉業態は５月の前年同月比88.8％からさらに悪化し82.7％となった。
　協会では「外食市場は全体的には回復基調にあるとはいえ、今後、震災以降の生活スタイルの変化対応力のアップが課題」であり、とくに、一部ではサマータイム導入もあり「夜の来店客が減少」する一方、新たな「朝食需要」や「午後４時以降の需要」の「開拓の余地が残されている」と分析している。
　業態別では、ファーストフード業態は、売上が前年同月比0.5％減、客数同0.1％減、客単価同0.4％減。ファミリーレストランは客数が同1.1％増、客単価同0.3％減、売上同0.8％増となった。
　パブ・居酒屋業態は、売上が同2.9％減と５月の4.9％減から緩やかに回復しつつある。ディナーレストラン業態は、客数同3.5％増、客単価同2.2％増、売上5.8％増と回復した。
　喫茶業態は、売上同0.3％減、客数1.1％減、客単価0.8％増とほぼ前年並みに回復した。

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