売上高は前年比14％増の132億6800万ドル（約１兆614億円、１ドル＝80円換算、以下すべて同じ）だった。うち農薬部門が約102億ドル（約8160億円）で全体の４分の３を占め、種子部門が約32億ドル（約2560億円）だった。
　純利益は同14％増の15億9900万ドル（約1280億円）、金利・税金・償却前利益（ＥＢＩＴＤＡ）は同16％増の29億500万ドル（約2324億円）、１株あたり利益は同18％増の19.36ドル（1549円）だった。
　農薬部門を地域別に見ると、中南米、アジア、アフリカ、中東などの新興市場の売上が好調だった。
　剤型別に見ると、もっとも売上高が大きかったのは殺菌剤で同13％増の約30億ドルだった。全世界的に幅広い適用を持つ「アミスター」が好調だった。次いで選択性除草剤が26億ドル。ヨーロッパで穀物用の「ＡＸＩＡＬ」が上市され好評だったほか、発売から10年以上経つトウモロコシ用の「ＣＡＬＬＩＳＴＯ」が引き続き好調だった。そのほか、殺虫剤ではトウモロコシ・大豆用の「アクタラ」、野菜・イネ用の「ジュリボ」の需要が伸び、種子処理剤は欧州で「クルーザー」が伸びたほか、新興市場でも剤の導入率が高まった。
　種子部門では、トウモロコシ・大豆の売上高が好調で、アジア太平洋地域を除くすべての地域で２桁成長を達成した。

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日本でも１月に上市された種子処理剤「クルーザー」

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