【注意報】冬春ピーマン「斑点病」、冬春トマト「すすかび病」県内で多発 宮崎県2025年1月27日
宮崎県病害虫防除・肥料検査センターは、冬春ピーマンで斑点病と、冬春トマトですすかび病の発生量が多くなっていることから、1月15日に令和6年度病害虫発生予察注意報第6号を発表した。
宮崎県病害虫防除・肥料検査センターによると、2024年12月中旬に実施した巡回調査において、冬春ピーマンでの斑点病の発生面積率は、60.0%(前年 9.1%、平年22.5%)で平年比で多く、発病葉率は5.9%(前年1.0%、平年1.1%)で平年比で多かった(図1~2)。発生面積率、発病葉率ともに過去10年で最も高くなっている。

図1:斑点病(冬春ピーマン)発生面積率の推移と図2:斑点病(冬春ピーマン)発病葉率の推移
また、冬春トマトでのすすかび病は、同12月中旬に実施した巡回調査における発生面積率は、44.4%(前年 20.0%、平年21.0%)で平年比多。発病葉率は10.5%(前年4.3%、平年3.4%)で平年比で多かった(図3~4)。発生面積率、発病葉率ともに過去10年で最も高くなっている。

図3: すすかび病(冬春トマト)発生面積率の推移と図4:すすかび病(冬春トマト)発病葉率の推移
同所では次のとおり防除対策を呼びかけている。
(1)両病害とも過繁茂等により、施設内の湿度が高くなると発病しやすいため、換気を行うとともに、施設内が高湿度にならないように管理を徹底する。特に厳寒期は施設内保温のために、密閉時間が長くなるため、加温機で送風を行うなどして発病しにくい環境作りに努める。
(2)両病害とも発病葉は感染源になるため、生育に支障がない限りできるだけ適葉し、すみやかにほ場外へ持ち出して適正に処理する。
(3)両病害とも多発してからでは防除効果が劣るため、予防散布に重点をおく。発病が見られたら、直ちに薬剤散布を行う。また薬剤選定の際は、耐性菌の出現を回避するため、可能な限り同一系統薬剤の連用を避ける。
(4)ピーマン斑点病は、厳寒期において一時的に病勢の進展が緩慢になる傾向にあるが、3月以降は発病が増加する傾向にある(図1~2)ため、早期発見に努め、定期的な予防散布を実施する。
重要な記事
最新の記事
-
【年頭あいさつ 2026】岩田浩幸 クロップライフジャパン 会長2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】片山忠 住友化学株式会社 常務執行役員 アグロ&ライフソリューション部門 統括2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】佐藤祐二 日産化学株式会社 取締役 専務執行役員2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】大島美紀 バイエル クロップサイエンス株式会社 代表取締役社長2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】栗原秀樹 全国農薬協同組合 理事長2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】佐藤雅俊 雪印メグミルク株式会社 代表取締役社長2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】雜賀慶二 東洋ライス株式会社 代表取締役2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】松本和久 株式会社サタケ 代表取締役社長2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】冨安司郎 農業機械公正取引協議会 会長2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】増田長盛 一般社団法人日本農業機械工業会 会長2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】菱沼義久 一般社団法人日本農業機械化協会 会長2026年1月3日 -
【年頭あいさつ 2026】食料安全保障の確保に貢献 山野徹 全国農業協同組合中央会代表理事会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】将来にわたって日本の食料を守り、生産者と消費者を安心で結ぶ 折原敬一 全国農業協同組合連合会経営管理委員会会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】利用者本位の活動基調に 青江伯夫 全国共済農業協同組合連合会経営管理委員会会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】金融・非金融で農業を支援 北林太郎 農林中央金庫代表理事理事長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】地域と共に歩む 持続可能な医療の実現をめざして 長谷川浩敏 全国厚生農業協同組合連合会代表理事会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】「JAサテライト プラス」で組織基盤強化に貢献 伊藤 清孝 (一社)家の光協会代表理事会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】協同の原点に立ち返る年に 村上光雄 (一社)農協協会会長2026年1月2日 -
【年頭あいさつ 2026】食料安全保障の確立に全力 鈴木憲和農林水産大臣2026年1月1日 -
シンとんぼ(174)食料・農業・農村基本計画(16)食料自給率その他の食料安全保障の確保に関する目標2025年12月27日


































