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消費減少にひそむ社会問題など調査 じゃがい問題研究所  ホクレンなどが設立

 ジャガイモの消費量減少に危機感を抱いたホクレンなどは8月31日、「じゃがい問題研究所」を設立した。

 ジャガイモは栄養価が高く、様々なメニューに対応できて、手ごろな価格で長期保管に優れた、ある意味で万能食材だが、これが減少していくのは“カンタン・ベンリ”が豊かさの象徴となり、ジャガイモの料理は“面倒くさい”といったイメージがあるからだとされる。
 ジャガイモは消費量が減るのにともない作付けと生産量も減っている。そこで主産地である北海道が消費拡大の牽引役として情報発信していくことで一致し、その主体として研究所が設立された。最大の目的はジャガイモの消費拡大だ。
 所長にはジャーナリストの鳥越俊太郎氏、その助手にはタレントの守永真彩さんを迎えた。馬鈴しょ取扱対策会議(北海道の産地JA代表)も設立人となっている。
 研究所では、簡単や便利を優先する現代社会とジャガイモの関係性、さらにいえば現代日本が抱える社会問題とジャガイモの関係性をしっかりとらえながら活動していく。
 このため名称の文字からは「社会問題」をもじって「じゃがい問題」などとしている。
 今後様々な切り口から消費者調査を定期的に実施。またホームページを中心にジャガイモに関するあらゆる情報を発信していく。


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