小麦の最大可能収量（透明のバー）と道東地域の実際の収量（色の付いたバー）

北海道は、国内の小麦生産量の2/3を占める大産地。中でも十勝やオホーツク地域などの北海道東部が主要産地となっている。この地域の小麦の単位面積当たり収量は、品種改良に伴う主要品種の交代と栽培技術の向上により、平均としては年々増加している。しかし、年ごとの変動は激しく、その年の収量が前年の3～5割にまで落ち込むことがあり、生産現場から収量低下原因の解明を求められてきた。

これまでに農研機構を中心とする研究グループは、北海道内主要産地の小麦収量が減少する最大の気象要因が6～7月の高温と曇天であることを明らかにしているが、それを考慮しても収量低下の原因が分からない年がった。そこで今回、数日単位の短期的な気象条件に着目し、小麦収量との関連を調べた。

各年の収量ギャップと相関の高い特定の生育時期の気象要因

1984年から2020年の北海道内主要産地の小麦収量について、汎用的作物生育解析モデルから計算した「最大可能収量」と「実際の収量」の差と、6種類の数日単位の短期的な気象条件との関連を調査。その結果、2011年以降は、開花期と前後2日を含む5日間の気象が、収量に最も大きな影響を与えることが分かった。開花期の晴天時に比べ曇天・雨天時には減収となり、最大で35％の差が出ると試算された。この関係性は現在の主要品種である「きたほなみ」の特性で、「チホクコムギ」や「ホクシン」が主要品種だった2011年以前は、違う傾向が見られた。

この成果から、現行の「きたほなみ」が多収となるには、晴天時に開花期を迎え確実に受粉することが最重要であることが判明。北海道の秋まき小麦は、雨が続きやすい6月中旬に開花することが多く、開花が遅れるほど降雨時期に開花するリスクが高まる。適切な時期の播種や融雪材の散布を行う等の生育を早める技術により、早めに開花させることが収量の安定化に繋がることが示唆された。