令和3年5月12日に公表された「みどりの食料システム戦略」をきっかけに始まったシンとんぼは、前回までに内閣府の食品安全員会が継続して実施している食品安全モニターに対する意識調査結果をもとに、食の安全に対する意識の変化を探ってきた。

この意識の変化を探る指標となるものは、 "食品の安全性の観点から感じるハザード（不安要因）"で、それらは食の安全に関する事件や事故、世相に応じて変化していた。ただその中でも、食品添加物や農薬、遺伝子組換え食品、いわゆる健康食品など、庶民が口にする機会が多いと考えられるものは、当然ながら常にハザード対象として意識されていた。

この不安を感じる要因は、自身の健康に影響を及ぼすのか否かがベースにあり、「あなたの健康に被害を及ぼすものではありませんよ」と"信頼のおける形"で証明できれば不安は解消される。

食の安全の場合、この信頼がおけるかどうかというのが特に問題で、どんなに正しくて数・量ともに十分な情報が発信されていても、それが、受け取り側が信頼していない情報元からの発信であれば、残念ながら信頼されることはないだろう。その場合、正しい情報を発信するだけでなく、いかに信頼されるかという一番やっかいなミッションが加わってしまう。

この傾向は、インターネットが普及し情報がありすぎる現代においては、情報量に反比例するかのように正しい判断がしづらくなっているのは間違いない。情報が多ければ多いほど、何を信じたらいいのかわかりづらく、最後には「信じるも信じないもあなた次第」と都市伝説的になっているのではなかろうか？

なので、何にしろ１００％の国民に理解してもらうことは求めず、少なからず反対分子は居続けることを前提にして、信用してもらえる割合が少しでも増えてくれたらいいやと思うぐらいが丁度よいかもしれない。その上で、行政、報道、業界関係者が共通の意識を持って、正しい情報を発信し続け、信頼を獲得するよう努力を続ける必要があると思う。

特に、影響力の大きな発信元である行政や報道機関は、偏らない正しい情報を正しく伝える姿勢を貫き、もし誤りが判明したら速やかに訂正し、誤解があったことを丁寧に伝える義務がある。

一般にどんな組織も間違いを認めたがらないもだが、報道機関等影響力が大きい機関ほど、誤りが判明したら速やかに誤報を認め、徹底して誤解を解く姿勢を示してほしい。誤った情報によって甚大な損害を受けた人がいたとしたらなおさらで、責任が自身に及ぶことを恐れず誤報の訂正にはより積極的に行ってほしい。そちらの方がかえって国民の信頼を得る正しいやり方だとシンとんぼは思う。