上の図は、コメの先物市場として、日本で唯１つの市場である大阪の堂島取引所の資料によって、先物価格を図にしたものである。
　これは、今年の６月限（ロクガツギリ）の先物価格である。つまり、今年の６月末に「実際に現物のコメを売買する約束」を売買する価格である。だから、今年の６月末には、先物価格と現物価格は同じになる。同じにならなければ、瞬時に利益を得る人と損失を被る人がでてくる。
　今年６月末の現物価格が、いまの先物価格より高くなれば、先物を買った人は利益が得られる。だが反対に、安くなれば、損失を被る。高くなる、と予想して、買う人が多くなれば、先物価格は高くなる。だが反対に、安くなる、と予想して、売る人が多くなれば、先物価格は安くなる。
　そのつどのセリ合いは、買う人の数と売る人の数が同じになるまでセリを続ける。　それが、セリの結果の先物価格である。
　この先物取引は、今年の６月限のばあい、今年の６月末まで、毎日行われる。毎日、何回もセリが行われる。上の図は、その日の最後の取引で決まった先物価格である。

◇

　さて、前置きが多くなったが、上の図をやや詳しく見てみよう。
　ここで示した先物価格は、８月１３日に先物取引が認可されたのだが、認可された直後から先週末までのものである。
　開設直後で、取引量はまだ少ないが、売買者が、いわば人生を賭けた貴重な結果である。
　ここで、今年の６月限を選んだ理由は、今年のコメの端境期の米価をどう予測するか、である。くり返すが、関係者の人生を賭けた予測である。根拠も薄弱で、天井を睨んで行った予測ではない。

◇

　この図をみると、３つの山がみてとれる。それぞれが、政府の対策に反応したものにみえる。
　８月下旬の急騰は、政府の見解によれば、問題は流通段階にあるといっていた。だから、出来秋になればコメが大量に出回り、米価は正常に戻る、といっていた。そして、秋には米価は回復する、というのであった。だが市場は、この見解に疑問を呈したのだろう。
　１２月の高騰は、備蓄米の早期の放出を催促したものだろう。
　２月下旬の高騰は、備蓄米の放出が、あまりにも遅く、あまりにも少量だ、という市場の不満を反映したものだろう。
　さて、今後どうなるか。
　解決すべき問題は、備蓄米の大量の増産である。その運用であり、食糧安保政策である。抜本的な改革が必要である。
　急ぐ。

　（追記）
　先物市場の資料ではなくて、現物市場の資料もある。今後、米価が高くなると予想する人は、実際にコメを買いだめておくのだが、品質を劣化させないために、温度と湿度を適正に管理しなければならない。しかも、価格を公表するのが、週に１回程度で、しかも遅い。だから、対策が遅れる。
　それよりも、先物市場の資料は、毎日の夕方に、ネットで、その日の先物価格が公表される。だから、早く対策ができる。
　これが、本稿で先物市場の資料を使った理由である。

（２０２５．０３．１７）