農薬製品の価格は簡単にいうと、農薬原体価格＋原体以外の補助成分価格＋製剤試験研究費＋製造費＋販売管理費＋物流経費という構造になっており、割合は50％程度が農薬原体の価格といわれています。これらの構成要素ごとの価格の上下が、農薬製品の価格に影響を与える構造となっています。

　農薬原体とは、病害虫草に効果を示す有効成分そのもののことをいいます。農薬メーカーは効果がありそうな天然物や化学物資から有効な農薬原体を見つけ出しますが、これが大変な作業。3万の候補をテストしてようやく10くらいの有望なものが出る確率しかないそうです。その有望なものも、人畜毒性試験など厳しい安全性試験のふるいにかけられ、最終的に原体候補として残れるのは3万の候補から１つか２つの割合。もちろん、生き残りゼロということもあります。
　農薬として製品化できる原体を見出すまでの経費たるや大変なもので、農薬の原体が特許に守られ、農薬価格の半分を農薬原体が占めるというのもうなずけるものです。
　次に、原体以外の補助成分です。これは、製剤にして防除効果が出やすく、散布しやすくするために加えられるもの。農薬原体を作物の表面に付着させたり、作物体内に届けたりする成分や、水に溶かしやすくしたり、粒剤にするために固めるための成分です。
　これらは、一般的な界面活性剤や、粘土質資材など農薬の製剤ごとにさまざま。種類や量によって農薬製品価格での構成割合が異なりますが、界面活性剤など油製品は石油価格に影響を受けます。
　次に製剤試験研究費です。農薬製品は、農薬登録を受けて製品として世に出るために様々な試験をクリアしてきています。人畜への安全性を検討する毒性試験等は、農薬原体の開発の際にかかる費用で、基本的に農薬原体価格に含まれています。ここでいう製剤試験研究費は、より効果を発揮する製剤を検討したり、省力的な施用のための製剤を検討したり、病害虫草への効果を確認する公的試験にかけたりと、より現場で安全に省力的に使ってもらうための費用です。これらの試験経費は、政府の規制の変更によって、より多くの試験を課せられるなどして増加しています。
　農薬の登録を維持し、使い続けてもらうために必要な経費ですが、古い農薬などを中心に新たな試験経費を賄うことができずに登録を失効する製品も出てきています。特に安くて良く効く農薬が失効するケースでは、現場の防除に大きな影響を与えます。
　次に製造費は製造するための経費で、販売管理費は農薬を農家に知ってもらい、より安全に正しく使ってもらうための普及のための経費や人件費、メーカー利益など。物流経費はＪＡや農家の手元に届けるための流通経費になります。このうち、製造費や物流経費は、石油価格の変動に大きく影響を受けます。
　以上、農薬製品の価格の成り立ちを紹介しました。実際には、物流の形態の違いや取引ロットの違いによって農薬製品価格に高低が出ることがありますが、これは流通の仕組みの中で起こる現象です。今回は価格の構成要素としては考慮していないことをお断りします。

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