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【2016年 JAの米実態調査から】農薬に期待するのは 幅広い効果・持続期間・価格(上)2016年11月8日

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 (一社)農協協会は、毎年「JAの安心・安全な米づくりと防除対策について」の実態調査を行っている。その2016年の調査結果がこのほどまとまったので、その主要な部分を、米の作付関連(10月4日に掲載。文末にリンク)と防除対策(今回)に分けて紹介する。

【調査の概要】
 この調査は、水稲作付面積100ha以上の全国の570JAを対象に、そのJAの水稲関係担当者(営農、購買)にご回答いただいた。調査方式は、郵送による自記入式アンケート調査で、調査期間は2016年2月8日~7月14日。回答数は486件(回収率85.3%)。
 回答JAの地区別件数は、○北海道=41件(回収率85.4%)、○東日本地区(東北6県、関東7都県、甲信越3県、北陸3県)=211件(同85.8%)、○西日本地区(東海4県、近畿6府県、中国5県、四国4県)=158件(同86.8%)、○九州地区(九州7県、沖縄)=76件(同80.9%)。

◆7割が取り組むが、大きくは増えない減農薬

【図1】7割が取り組むが、大きくは増えない減農薬【図1】

 全国の74%のJAで減農薬・特栽米に取り組んでいる(図1)いる。27年産米での管内平均取り組み面積は366haで、管内作付面積の9.8%となっている。北海道(13.4%)と東日本(11.8%)では全国平均より高いが、西日本と九州では各5%強と低くなっている。
 今後の動向については、62%のJAが現状と変わらないと回答しており、増加するという回答の面積から減るという回答面積を差引くと、北海道では21haとなるが、全国的な集計では10haとなっており、微増はするが大きく増加することはないといえる。

◆使用剤型の主流は粒剤

【図2】使用剤型の主流は粒剤【図2】

 図2は、農薬の初期剤・初中期一発剤・殺虫殺菌剤(本田)・育苗箱処理剤で、今はどの剤型が使われており、今後は使用剤型がどう変化するかを聞いたものだ。
 「初期剤」では、フロアブル剤がもっとも多く次いで粒剤が多く使われている。ただし九州では、粒剤がもっとも多く、次いでフロアブル剤と、他地区とは異なっている。今後については、いずれの地区でも粒剤がやや減り、フロアブル剤とジャンボ剤が微増すると予測されている。
 「初中期一発剤」は、粒剤が5割弱ともっとも多いが、北海道では55%がフロアブル剤となっている。今後については、ジャンボ剤がやや増える傾向にあるようだ。
 「殺虫剤・殺菌剤(本田)」では、全国的には、粒剤が多く次いでフロアブル剤となっているが、北海道ではほぼ半数がフロアブル剤となっており、他地区と大きく異なっている。今後については大きな変化はみられない。
 「育苗箱処理剤」では、北海道を除いて、播種同時処理以外の粒剤がもっとも多く使われている。北海道では播種同時処理の粒剤が44%ともっとも多くなっている。今後についても大きな変化はみられない。

◆葉いもち、種子病害を必ず防除

【表1】葉いもち、種子病害を必ず防除【表1】

 表1は「必ず防除する病害」について聞いたものだが、葉いもち、種子消毒という回答が80%を超えている。次いで穂いもちが61%となっている。紋枯病を含めて「防除が極めて難しい」と70%以上が回答している。

【2016年 JAの米実態調査から】農薬に期待するのは 幅広い効果・持続期間・価格(下)ーカメムシ、クログワイ、ホタルイ、ノビエが問題、育苗箱施用の体系は、箱施用剤+混合剤、6割が初中期一発剤の単剤 除草剤使用体系

(関連記事)
【2016年 JAの米実態調査から(上)】主食用米 東日本で減少 飼料用米は増加ー東高西低の集荷率 回答JAの管内水田 面積と集荷率、地区で異なる主食用の作付、東日本で増える加工用米、飼料用米生産量九州では70%増、全国的には倍増の輸出用米、大豆は増えるが小麦は微減 (16.10.04)

【2016年 JAの米実態調査から(下)】主食用米 東日本で減少 飼料用米は増加ーコシ圧倒、ヒノヒカリとひとめが健闘、飼料用米でもコシがトップに、経費軽減できる疎植栽培が増加、課題が多い湛水・乾田直播 (16.10.04)

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