【2016年 ＪＡの米実態調査から】農薬に期待するのは 幅広い効果・持続期間・価格（下）2016年11月8日
◆カメムシ、クログワイ、ホタルイ、ノビエが問題
【表2】
表2は、防除が難しい問題害虫と問題雑草は何かをきいたものだが、害虫では斑点カメムシとの回答が圧倒的に多かった。
雑草では、クログワイ・ホタルイ類・ノビエ類が多く次いでオモダカとなっているが、北海道ではヘラオモダカ、サジオモダカが、九州ではキュウシュウスズノビエも問題になっている。
◆育苗箱施用の体系は、箱施用剤＋混合剤
【図3】
図3は、育苗箱施用の使用体系（殺虫・殺菌剤）について聞いたものだが、箱施用剤⇒殺虫・殺菌混合剤の本田施用が、50％（全国平均）と半数を占めている。
◆6割が初中期一発剤の単剤 除草剤使用体系
【図4】
図4は、除草剤の使用体系について聞いたものだが、田植同時処理と田植同時処理以外を合わせた「初中期一発剤単用」が全国平均では54％で、北海道では64％と6割を超えている。
初中期一発処理剤の決定基準については、慣行栽培では「長期間効果が持続すること」と「水稲への薬害の心配が少ないこと」が91％、「多年生雑草に効果が高いこと」と「価格が安いこと」が90％（特栽米では70～68％）となっている。
また、水稲防除暦への採用基準として重視するものでも「効果ある病害虫・雑草の幅広さ」「価格」「効果の持続期間」がという回答が6割を超えている。
また、初期剤の使用が少ないが、「今後、初期剤に望むことは何か」との問いに、97％が「価格の安さ」と回答、次いで「効果の持続期間」94％、「効果のある草種の幅広さ」93％となっている。
・【2016年 ＪＡの米実態調査から】農薬に期待するのは 幅広い効果・持続期間・価格（上）ー7割が取り組むが、大きくは増えない減農薬、使用剤型の主流は粒剤、葉いもち、種子病害を必ず防除
（関連記事）
・【2016年 ＪＡの米実態調査から（上）】主食用米 東日本で減少 飼料用米は増加ー東高西低の集荷率 回答ＪＡの管内水田 面積と集荷率、地区で異なる主食用の作付、東日本で増える加工用米、飼料用米生産量九州では70％増、全国的には倍増の輸出用米、大豆は増えるが小麦は微減 （16.10.04）
・【2016年 ＪＡの米実態調査から（下）】主食用米 東日本で減少 飼料用米は増加ーコシ圧倒、ヒノヒカリとひとめが健闘、飼料用米でもコシがトップに、経費軽減できる疎植栽培が増加、課題が多い湛水・乾田直播 （16.10.04）
重要な記事
最新の記事
-
シンとんぼ（146）－改正食料・農業・農村基本法（32）－2025年6月14日 -
みどり戦略対策に向けたＩＰＭ防除の実践（63）【防除学習帖】第302回2025年6月14日 -
農薬の正しい使い方（36）【今さら聞けない営農情報】第302回2025年6月14日 -
群馬県の嬬恋村との国際交流（姉妹）都市ポンペイ市【イタリア通信】2025年6月14日 -
【特殊報】水稲に特定外来生物のナガエツルノゲイトウ 尾張地域のほ場で確認 愛知県2025年6月13日 -
【注意報】りんごに果樹カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 岩手県2025年6月13日 -
ＳＢＳ輸入 3万ｔ 6月27日に前倒し入札2025年6月13日 -
米の転売 備蓄米以外もすべて規制 小泉農相 23日から2025年6月13日 -
46都道府県で販売 随意契約の備蓄米2025年6月13日 -
価格釣り上げや売り惜しみ、一切ない 木徳神糧が声明 小泉農相「利益500％」発言や米流通めぐる議論受け2025年6月13日 -
担い手への農地集積 61.5％ 1.1ポイント増2025年6月13日 -
【鈴木宣弘：食料・農業問題 本質と裏側】生産者米価2万円との差額補填制度を急ぐべき2025年6月13日 -
井関農機 国内草刈り機市場を本格拡大、電動化も推進 農機は「密播」仕様追加の乗用田植え機「RPQ5」投入2025年6月13日 -
【ＪＡ人事】ＪＡ高岡（富山県）松田博成組合長を新任（5月24日）2025年6月13日 -
【ＪＡ人事】ＪＡけねべつ（北海道）北村篤組合長を再任（6月1日）2025年6月13日 -
（439）国家と個人の『食』の決定権【三石誠司・グローバルとローカル：世界は今】2025年6月13日 -
「麦とろの日」でプレゼント 東京のららぽーと豊洲でイベントも実施 ＪＡ全農あおもり2025年6月13日 -
大学でサツイマイモ 創生大学と畑プロジェクト始動 ＪＡ全農福島2025年6月13日 -
ＪＡ農機の成約でプレゼントキャペーン ＪＡ全農長野2025年6月13日 -
第1回ＪＡ生活指導員研修会を開催 ＪＡ熊本中央会2025年6月13日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
