過半が健康機能理由に牛乳乳製品利用－Ｊミルク食生活動向二次調査2020年6月2日
Ｊミルクは、「牛乳乳製品に関する食生活動向調査2019」の二次調査結果をまとめた。2019年10～11月に実施した一次調査（2019年12月26日公表済み）に加え、補完し深掘りした二次調査を加えて調査報告をまとめた。
健康機能を理由に食品を購入・利用する割合
二次調査は2020年1月17日から19日まで、インターネットで全国の20～60代の男女600人を対象に実施した。
二次調査は、一次調査で特徴的な傾向がみられた「食品（ヨーグルト類）の健康機能への意識変化」「牛乳類からの代替傾向がある豆乳など植物性食品への意識変化」「牛乳類の低価格意識と国産意識」についてまとめている。
健康機能への意識変化では、健康機能を理由に食品を購入・利用することがある人は全体の5割強にのぼった。また、ヨーグルト・牛乳類の利用・飲用を増やしている人の4分の3は、健康機能を理由としている。一方、ヨーグルト類の利用を減らしている人の26％は、健康機能を減少理由としていた。
代替食品については、2015年に比べて2019年は、牛乳類から「豆乳」への代替が著しかった（11ポイント増加）。低価格・国産意識では、いずれも牛乳類の利用頻度が高い人ほどその傾向が強い。
国産優先意識が優位の人は、低価格優先意識が優位の人よりも国内の市販牛乳がすべて「国産（日本産）」であることをよく認識している。「牛乳＝国産（日本産）」であることから意識されるのは、「安全性」「おいしさ」「栄養」「生産者（酪農家）」の4つが上位を占めており、中でも「安全性」が最も強かった。
重要な記事
最新の記事
-
【浜矩子が斬る！ 日本経済】アメリカのベネズエラ侵攻で幕開けした2026年：日本は高い見識を示せるか 強靭性は平和の土壌に2026年1月6日 -
【Ｊミルク情報発信】需要拡大へ統一サイト 今春にコラボ機能付与2026年1月6日 -
緑茶の輸出 昨年比1.6倍 11月実績2026年1月6日 -
カメムシ防除、ハーブが「効果」 ＪＡいなばと小矢部市、水田で実証試験2026年1月6日 -
【2026新年号】牧島かれん衆議院議員にインタビュー 食料安保は地域から、都市農業の多面的機能に期待2026年1月6日 -
コメコスト指標は食管復活の足掛かりになり得るのか？【熊野孝文・米マーケット情報】2026年1月6日 -
【年頭あいさつ 2026】水戸信彰 住友化学グループ 代表取締役社長2026年1月6日 -
【年頭あいさつ 2026】宮島浩彰 日比谷花壇 代表取締役社長2026年1月6日 -
【年頭あいさつ 2026】春山裕一郎 J-オイルミルズ 代表取締役社長執行役員CEO2026年1月6日 -
【人事異動】全集連（2025年12月31日付及び2026年1月1日付）2026年1月6日 -
除草剤「ラピディシル」2025年日経優秀製品・サービス賞 グローバル部門賞を受賞 住友化学2026年1月6日 -
米文化継承活動「お米のワークショップ」24日に開催 プレナス2026年1月6日 -
福島の新しいいちご「ゆうやけベリー」フェア 日本橋ふくしま館MIDETTEで10日から開催2026年1月6日 -
鳥インフル 米国からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2026年1月6日 -
鳥インフル 英国からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2026年1月6日 -
若手林業者が語るライブトーク 林業合同就職相談会で初開催 静岡県2026年1月6日 -
歩行型ジャンボタニシ捕獲機「ジャンタニグッバイ」Makuakeで先行販売開始 ゲンゴロウ本舗2026年1月6日 -
農業の事業承継・第三者承継をサポート 新規事業「フウドバトン」専用サイトをリリース2026年1月6日 -
九十九里町と包括的連携協定締結 宅配インフラ活用で地域見守り・子育て応援 パルシステム千葉2026年1月6日 -
希少和牛「無角和種」未来につなぐ名産地化を推進 山口県阿武町2026年1月6日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
