これによると、全業態のトータル年間全店売上げは、前年比101.6％と２年ぶりに前年を上回り、東日本大震災の打撃から抜け出したといえる。
　業態別にみると「パブ／居酒屋」以外のすべての業態で前年を上回っているが、ファストフードは２年ぶり、ファミリーレストランは７年ぶり、ディナーレストランは５年ぶり、喫茶とその他は４年ぶりの前年超えとなっている。
　ファミレス業態の焼き肉は、食中毒問題や放射能汚染などの風評被害の影響があった一昨年から売上げが前年比106.8％と大きく回復した。
　年間を通じた売上げは前年を上回っているが、これを四半期ごと（３カ月ごと）にみてみると、年初の「第１四半期」（１?３月）に104.7％と前年の大震災で落ち込んだ反動で大きくプラスになっているが、その後、徐々に増加幅が縮小し、「第４四半期」（10?12月）は99.1％と前年を下回っている。
　その要因は他業態は全四半期で前年を上回っているが、ファストフードが第４四半期98.2％、パブレストラン／居酒屋が第２四半期以降、前年を下回っていることにあるといえる。
　利用客数はパブレストラン／居酒屋業態以外は増えているが、ファストフードでは客単価が全四半期で前年を下回っている。とくにファストフードの「洋風」では年間平均で客単価が95.6％と大きく前年を下回っていることが目立つ。
　消費者の低価格志向に追随した結果だろうが、そのことが必ずしも経営的にプラスになっているとはいい難い結果だといえるのではないだろうか。

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