欧米人の主食を小麦とし、アジア人の主食をコメと考えた場合、現代社会の中で非常に興味深いポジションにいる国はインドである。
　まず、世界の小麦生産量は、EUが1億4322万トンで第1位、中国が1億2800万トンで第2位、インドは9000万トンで第3位である（※1）。 第4位はロシアの7200万トンである。また、インドの小麦はほとんどが国内消費向けである点に特徴がある。
　一方、コメはどうか。世界の生産量第１位は中国の1億4650万トン（精米ベース、以下同じ）だが、インドは1億650万トンで第２位であり、第3位インドネシアの3660万トンの3倍近い。
　さらに興味深い点は、コメの輸出量である。現在、世界のコメ輸出量は4108万トンと見込まれているが、最大の輸出国は1000万トンのインドである。第２位がタイの950万トン、第３位がヴェトナムの580万トンである。世界のコメ輸出量の約4分の1がインドという事実は残念ながら日本では余り知られていないかもしれない。
　「瑞穂の国」日本のコメ生産量は、今や世界ランキングでは10位ギリギリ、輸出量はほとんど無いに等しい。つまり、仮にコメの世界を語るのであれば日本以外のアジア諸国やブラジル（生産量803万トン、輸出量65万トン）なども踏まえた上で語る必要があるということになろう。

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　さて、話をインドに戻すと、2015年時点でアジア人約44億人の中には中国人約14億人とインド人約13億人がいる。これが2070年には総数が52億人に増加し、中国人12億人とインド人18億人になる。アジアの総人口ピークは2060年（約53億人）である。前回述べたように中国の総人口ピークは2028年（約14億人）であるが、インドの総人口ピークは2068年（約17.5億人）と半世紀以上先である。アジアにおける消費者のニーズも、将来的には中国からインドへと動く可能性が高い。
　では内訳はどうか。ここでは高齢者の割合を見てみよう。2015年のインドの65歳以上人口は7360万人と、全体の5.6％にすぎないが、2070年には3.6億人、20.5％にまで増加する。そして、2100年には4.6億人、インド人の28％が65歳以上となる。
　さて、一般に総人口に占める65歳以上人口の割合を「高齢化率」と呼ぶが、今後半世紀余りの高齢化率の上昇カーブは、日本、中国、インドで大きく異なる。

　グラフが示すところだけを見れば、中国が2015年の日本と同じ高齢化率に達するのは2040年頃であり、インドは2090年頃となる。日本が25年、75年進んでいることになる。

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　こうした状況を支えるフードシステムの在り方については、各国の研究者が関心を持っているが、中国とインドについては、その規模が大きいだけに、まだまだ不明瞭な点が多い。実践的な部分では各企業や地方自治体が地域の現実と正面から向き合った上で対応していかざるを得ないというのが正直なところであろう。75年先の将来のことなど、第二次大戦終了直後に現在の生活を想定せよということに「時間的には」等しいからだ。
　では現在出来ることは何か。例えば、可能な限り、将来直面するであろう課題や障害を、「夢想」ではなく現実的に「予想」することである。
　市町村単位でも良いし、県単位でも国単位でも良い。自分が住む地域の将来の人口構成に近い事例を世界中から探してきて、そこでどのような課題が生じ、どう"現実的に"対応されているかを学ぶことが一番である。
　わが国の場合には、国立社会保障・人口問題研究所がWebでも公表している「日本の地域別将来推計人口（都道府県。市区町村）」などが活用できる。
　日本で起こり、中国で起こっている大きな変化は、経済成長に伴う生活水準の向上と、食肉需要の増加、さらにそれに伴う飼料穀物・油糧種子の需要増加である。中国の需要増加には南米の生産増で対応してきた世界であるが、今後、インドの需要が本格的に拡大したときにどう対応していくのかがあらためて問われることになる。

※１：USDA、"Grain: World Markets and Trade", 及び"Oilseeds: World Markets and Trade", October 2016.　以下、穀物・油糧種子関係の数字は全て両資料に基づく。