アンケート調査は、埼玉県の本庄市で75歳以上の農業者（農地10ａ以上の耕作者）のリストをもとに、そのほかの人の医療費を比較した。それによると本庄市で農業に従事する後期高齢者一人あたり医療費は、他の後期高齢者に比べ約7割（2010年～14年）で、大きな差が見られた。
　ただこれは、働いている健康な農業者と、それを除いた、仕事をしていない人を主に、病人も含めた全員を対象にしたものであるため、より正確に把握する必要がある。そこで次に昨年2～3月、同市の農村部と都市部で同じアンケートを各世帯に配布した。農村部はＪＡ埼玉ひびきのの協力で543枚、都市部は学生によるポスティングで300枚の有効回答を集め、集計した。
　この中で、平成元年以降に亡くなった家族員の、それぞれの死亡年齢、亡くなる前や引退前までに従事していた仕事の種類とその従事期間、引退年齢、引退後の余命期間等を集計した。引退前までの仕事の種類は自営農業、雇われての非農業勤務、雇われての農業勤務、それ以外の自由業の4種類を設定したが、そのなかで自営農業とそれ以外の人のグループで大きな差が確認できた。
　四つの特徴があったという。一つには、自営農業者男女の寿命の長さが際立っている。自営農業者の平均死亡年齢は男性で81.5歳に対しそれ以外の人のグループ73.3歳、同女性84.1歳に対し、同82.5歳だった。二つには．仕事の従事期間は男女ともに自営農業従事が長く、それが健康寿命の延伸化に貢献している。自営農業者の引退までの就労期間は男性で50.8年に対し、それ以外が37.5歳、同女性は49.1歳に対し28.0歳だった。
　三つには、引退年齢で、自営農業者は男女とも高齢時期で、それ以外の人の多くが定年退職の年齢を引退年齢としている。つまり自営農業者は70歳前半まで健康に農業に従事していたことを示す。そして引退後の余命は、自営農業者の男性7.4年に対して、それ以外の人が9.6年、女性が同じく11.0年と19.3年となっている。つまり自営農業者は高齢まで元気で働く、いわゆる「ぴんぴんころり」の特徴が出ている。このほか、死亡原因に老衰が多いことや入院経験が少ないなど、自営農業者にはそれ以外の人との違いはっきり見られた。
　こうした知見から、堀口名誉教授は「急速に増加する後期高齢者の医療費を削減するためにも、60～70歳代以降の望ましい活動や生活のあり方など、自営農業者のあり方を一つの事例として研究し、広報する必要がある。また農業者の実際の仕事や活動のどの部分が長寿に結びつき、どのような生活スタイルが健康維持につながるのを明らかにしたい」と指摘している。

（写真）高齢者の自営農業は元気で長生きできる