ＢＡＳＦのアグロソリューション事業部門は、マーケットシェアの拡大と農業市場の成長率を1%上回る成長を目指し、2030年までに50%の売上増を目標に掲げる。

　同社取締役のサオリ・デュボーグ氏は「ＢＡＳＦが経済的、社会的、環境的な側面から社会に貢献することが、世界中の農業生産者、規制当局、消費者から求められている」と述べ、生産者や社会のニーズに焦点を当ててさまざまな課題に取り組むと話した。
　同社は、生産者が人口増加に対応する十分な食料を供給でき、限られた耕地、病害の圧力、気候変動などの課題に対処するためのイノベーションに基づき、種子、トレイト（形質）、農薬、デジタル技術の分野にまたがるソリューションを提供する。
　2028年までに30以上の新製品を上市する予定で、8つの有効成分に加え、小麦交配種、大豆、キャノーラ、綿および野菜のユニークなトレイト（形質）、高性能な種子などが含まれる。ピーク時の売上高は60億ユーロの見通し。
　また、全ての事業やポートフォリオの決定の際にサステナビリティを検討することで、生産者や農業に対する持続可能な解決策の提案を積極的に主導していく。
　同社アグロソリューション事業部門を統括するヴァンサン・グロ氏は、「生産者は、異なる栽培サイクルや栽培要件を持つ、多種多様な作物を組み合わせて栽培しているため、クロップシステムと呼ばれる特定の作物の組み合わせに焦点を当て、優れた製品を提供している」と説明。収穫量の最大化、気象や病害のリスクの低減など社会からの要請に応えながら生産者をサポートすると述べた。
　ＢＡＳＦは、2018年8月にバイエルから買収した事業と資産の統合を完了。種子、形質、農薬からデジタル技術など農業のソリューションをより幅広く提供できるようになった。具体的には、南米と北米の「大豆、トウモロコシ、綿」、北米とヨーロッパの「小麦、キャノーラ（アブラナ科）、ひまわり」、アジアの「米」、世界各地の「果物、野菜」の4つの分野でそのクロップシステムに重点を置いて取り組む。
　今後は精密技術とデジタル化により、農業におけるイノベーションをさらに進めていく。