成長を見える化　IT技術者育成モデルをスマート農業分野に適用　農業版iCDを開発2021年9月27日

一覧へ

浅間リサーチエクステンションセンター（長野県上田市）、トップリバー（長野県北佐久郡）、日立ソリューションズ東日本（宮城県仙台市）、ファインドゲート（東京都中央区）、iCD協会（東京都千代田区）の4者は、農研機構委託事業スマートファーマー育成コンソーシアムで、「農業人材育成で成長を見える化する農業版iCD」を開発した。

iCD for Agri　タスク一覧

農業従事者の高齢化が進むとともに、農業人口は減少を続けており、人手不足が益々深刻化している。この解決策の一環として、経営スタイルは個人から法人化への流れが加速しており、これまでの経験や勘に頼る農業から、効率的な農業を組織的に実践できるスタイルへの転換が求められている。

教育研修やOJTに力を入れた農業人材育成への取り組みなどが近年積極的に行われているが、具体的な人材像が定義されていないまま行われているのが現状だ。また、農業界の人材育成に関しては、教育研修やOJT自体も体系化されておらず、経験則を元に構成されていることも大きな課題のひとつとなっている。

こうした背景から、効率的な農業を実践できる人材を育成するには、効率的な農業の業務（タスク）を明確にし、そのタスクをレベルアップさせるための人材育成プログラムが必要になると考え、4者が協力し、「農業版iCD」を開発した。

「農業版iCD」は、情報処理推進機構（IPA）が提供する、ITを利活用するビジネスに求められる業務（タスク）と、それを支えるIT人材の能力や素養（スキル）を「タスクディクショナリ」、「スキルディクショナリ」として体系化した「i コンピテンシディクショナリ」を農業法人の監修のもとに農業向けに適用したもの。農業界に導入することで、効率的な農業を実践できる人材の育成を支援する。

「農業版iCD」では、農業のライフサイクル「戦略・営業・生産・評価改善」のタスクをベースに、リソースやスキルを見える化し、それぞれにタスクレベルを設定。また、タスクレベルに合わせた教育コンテンツを提供し、習得度の測定を行うことで、農業における導入・運用ができる。

「農業版iCD」の有効性を検証するため、トップリバーで、農業従事者の方々にタスクレベルの診断を実施した後、タスクに連動させた人材育成プログラムの受講と農作業を実施。その後、再度タスクレベル診断を実施し、一連のプロセスについてアンケートを行った結果、農作業への取り組み方への理解、自己成長へのモチベーション向上等で効果が現れることを確認。「農業版iCD」の導入により、効率的な農業を実践できる人材（スマートファーマー）育成へ向けた教育体系を現場の業務（タスク）を元に構成することを確認している。

名もなき業務を明確化