9月は、コロナ感染第5波のピークから脱し新規感染者数は減少傾向に転じたが、引き続き三大都市圏などへの「緊急事態宣言」と全国各地への「まん延防止措置」が月末まで適用。営業時間短縮と酒類提供制限の要請に応じた結果、店舗休業を余儀なくされたところも少なくなく、全体売上は対前年比91.8％とコロナ禍前の一昨年比では78.3％に留まった。パブ・居酒屋業態はさらに深刻な状況に陥り、前年比19.6％、一昨年比は9.5％となっている。

ファストフード（FF）業態は、「洋風」の好調により売上は前年比105.3%。前々年比では100.3％となり、売上低迷に苦しむ酒類提供業態などとの差が際立つ結果となった。「洋風」は、テイクアウト・デリバリー需要が堅調であるのに加え、キャンペーンにより客数も増加し、売上115.7％。「和風」は、季節商品・復活商品の販売が好調だったが、営業時間短縮などにより客数が減少し、売上は98.7％となった。「麺類」は、ビジネス街の需要低迷や酒類提供制限の影響を受けて売上89.9％。「持ち帰り米飯・回転寿司」は、時短営業の中でも持ち帰り需要が堅調で売上99.5％。「その他」は、「カレー」が殆どの店舗で営業時間を短縮したこと、「アイスクリーム」が大型商業施設での販売が振るわなかったことなどにより、売上92.7％となった。

ファミリーレストラン（FR）業態は、前月に続き緊急事態宣言等による時短営業や酒類提供の制限で苦戦。テイクアウト・デリバリーのキャンペーンを打っているが、業態全体の売上は75.4％（一昨年比では60.0％）に留まった。業種別売上では、「洋風」75.8%（一昨年比56.8％）、「和風」71.7％（一昨年比57.6％）、「中華」85.0％（一昨年比78.0％）、「焼き肉」70.4％（一昨年比59.7％）となった。

パブ・居酒屋業態は、緊急事態宣言やまん延防止措置の延長で殆ど営業できない状態が続き、多くの店舗が休業に追い込まれた。売上の主力を占める酒類の販売は激減し、パブ・居酒屋業態全体の売上は前年の2割弱（19.6％）、一昨年比では1割未満（9.5％）と極めて深刻な状況。 「パブ・ビアホール」の売上は26.7％（一昨年比11.3％）、「居酒屋」は16.8％（一昨年比8.6％）だった。

ディナーレストラン業態は、下旬の連休にはランチ需要で回復が見られたところもあったが、夜間営業の制限が続く中、法人需要も期待できず、売上は70.7%（一昨年比では48．9％）となった。

喫茶業態は、依然として外出自粛ムードの中で、店舗立地に拘わらず客足の戻りは鈍く、売上は87.3％となった（一昨年対比では60.3％）。