外食・中食市場全体の9月は、2019年同月比（図表1）をみると、売上（金額市場規模）が28.8％減少、客数（食機会数）が17.0％減少した。感染拡大による影響のピークは、2020年4月で市場規模前年同月比41.9%減。2020年10月には8.9％減まで回復したものの、その後の感染拡大で再び悪化した。

2021年は1月26.3%減、2月24.4％減、3月21.9%減、4月23.7％減、5月26.3％減、6月は27.6％減、7月は19.9％とやや改善したが、8月は感染が急拡大し、27.3％減と再び悪化。9月は酒類提供自粛で客単価が下がり、28.8％減（いずれも2019年比）とさらに悪化した。

全業態計イートインは53.2％減

業態別・利用形態別の9月の売上は、2019年同月と比べ、外食・中食全体のイートインは53.2％減で、前月より3.0ポイント減。業態別では、FF+セルフカフェのイートインは同39％減、ファミレスのイートインは同47％減、居酒屋のイートインは同92％減、その他のフルサービスレストランのイートインは同53％減だった。テイクアウト・出前は、FF+セルフカフェで同53％増と19か月連続のプラス成長で、前月よりも12.6ポイント増。

出前（デリバリー）は109％増で、プラス成長が続く

外食業態計（レストラン計）の売上2019年同月比を利用形態ごとにみてみると、出前（デリバリー）の大幅増が続いている。デリバリー増加のピークは2020年5月の204%増で、その後も2ケタ増が続き、特に2021年2月（132％増）、同5月（159％増）、同7月（181％増）、さらに同9月も109％と伸びが大きく、3ケタ増となった。

エヌピーディー・ジャパン フードサービスシニアアナリストの東さやかは、今後の展望について「第6波が心配はされるものの、2019年比で10～15％減程度までの回復は年内に期待される。その一方で、人手不足やニューノーマルに慣れた消費者の生活の変化で、需要も供給も戻るのに問題が生じており、コロナ前に"戻る"ことはないという前提での対策が必要。コロナ禍における多くのトレンドは、継続が見込まれ、デリバリー、テイクアウト、1人喫食、キャッシュレス、テレワーク需要などについては、引き続き対応・強化することで、アフターコロナまで見据えた施策となる」とコメントしている。