農薬と食の安全・信頼―Ｑ＆Ａから農薬と食の安全性を 科学的に考える―
- 著者
- 梅津憲治
- 発行所
- 日本植物防疫協会
- 発行日
- 2014年3月
- 定価
- 本体2800円＋税
- 電話
- 03-5980-2183
- 評者
- 酒井 晃 / ＪＡ東京むさし指導経済部部長
本書を読み都市農家の栽培環境にとっても非常に有益な教材であると感じた。
正しい知識を得て
コミュニケーションを
地方の大規模農地と、都市環境下の小規模農地では、病害虫防除や除草作業に大きな相違点があると考える。都市農業は少量多品目の作型であるため使用する農薬も多岐にわたり、剤によって希釈倍率もそれぞれ異なることから、隣接する作物に適用外の薬剤が飛散しない努力も必要となる。
また、民家は農地に密接して建ち並んでいることから、散布時間や方法など最大限の配慮と近隣住民の理解を得ることが必要となる。1970年頃までの農薬は毒性も強く人体に与える影響も多かった。誤って吸引、誤飲による事故が頻発した時期があった。農薬が問題視されてきた歴史である。
現在は、このような剤の製造使用は禁止となり、人体に対し安全性の高い農薬が流通している。最近では、摂食活動の停止、脱皮を阻害するＩＧＲ剤や天敵微生物などを利用したＢＴ剤、また病害虫の発生予察、防除を目的とする交信撹乱、および大量誘殺にはフェロモン剤などが有効であり、農薬製剤も科学技術の発展で人体に対する安全性も日進月歩である。
しかし、現在に至っても除草のために散布している様子を近隣から怪訝な顔で疑いの目で見られる現状がある。
我々ＪＡ職員は、農薬に対する正しい知識と理解を得なければならない。そのうえで、都市農地は住まいに良好な環境をもたらすこと、子供たちが成長するなかで食農教育に大切な役割をはたしていること、有事の際における食料確保の一助になることなど、近隣住民の理解を得ることに努力し、コミュニケーションを図らなければならないと感じている。
重要な記事
最新の記事
-
シンとんぼ（174）食料・農業・農村基本計画（16）食料自給率その他の食料安全保障の確保に関する目標2025年12月27日 -
みどり戦略対策に向けたＩＰＭ防除の実践（91）ビスグアニジン【防除学習帖】第330回2025年12月27日 -
農薬の正しい使い方（64）生化学的選択性【今さら聞けない営農情報】第330回2025年12月27日 -
世界が認めたイタリア料理【イタリア通信】2025年12月27日 -
【特殊報】キュウリ黒点根腐病 県内で初めて確認 高知県2025年12月26日 -
【特殊報】ウメ、モモ、スモモにモモヒメヨコバイ 県内で初めて確認 高知県2025年12月26日 -
【注意報】トマト黄化葉巻病 冬春トマト栽培地域で多発のおそれ 熊本県2025年12月26日 -
【注意報】イチゴにハダニ類 県内全域で多発のおそれ 熊本県2025年12月26日 -
バイオマス発電使った大型植物工場行き詰まり 株式会社サラが民事再生 膨れるコスト、資金調達に課題2025年12月26日 -
農業予算250億円増 2兆2956億円 構造転換予算は倍増2025年12月26日 -
米政策の温故知新 価格や流通秩序化 確固たる仕組みを ＪＡ全中元専務 冨士重夫氏（1）2025年12月26日 -
米政策の温故知新 価格や流通秩序化 確固たる仕組みを ＪＡ全中元専務 冨士重夫氏（2）2025年12月26日
-
米卸「鳥取県食」に特別清算命令 競争激化に米価が追い打ち 負債6.5億円2025年12月26日 -
（467）戦略：テロワール化が全てではない...【三石誠司・グローバルとローカル：世界は今】2025年12月26日 -
【スマート農業の風】（21）スマート農業を家族経営に生かす2025年12月26日 -
ＪＡなめがたしおさい・バイウィルと連携協定を締結 ＪＡ三井リース2025年12月26日 -
「省エネルギー投資促進・需要構造転換支援事業」採択 高野冷凍・工場の省エネ対策を支援 ＪＡ三井リース2025年12月26日 -
日本の農畜水産物を世界へ 投資先の輸出企業を紹介 アグリビジネス投資育成2025年12月26日 -
石垣島で「生産」と「消費」から窒素負荷を見える化 国際農研×農研機構2025年12月26日 -
【幹部人事および関係会社人事】井関農機（1月1日付）2025年12月26日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
注目のタグ
