Web上では観光庁のデータが2003年以降15年間の詳細な数字を簡単に確認できる。この15年間、いかに変化したかを簡単にまとめてみた。
　15年前の2003年当時、訪日外国人旅行者の数は年間521万人に過ぎなかった。その後、年間100万人くらいのペースで増加したが、2008年9月のリーマンショックの影響もあり、2009年には前年の835万人から679万人に減少する。2010年には一旦861万人に回復したものの、2011年は3月の東日本大震災の影響で再び622万人にまで落ち込んでいる。
　2012年に836万人に回復した後の増加は凄まじい。2012～13年は200万人増、2013～14年は300万人増、そして2014～15年は630万人増である。この間、総数としては2013年に1036万人と大台を超えた後、2年後の2015年には1974万人とほぼ倍増している。
　その後、2016～18年にかけてさらに1000万人増加し、2018年は総数で3119万人となったことは既報のとおりである。冒頭に述べたとおり、今年の上半期は1663万人、昨年上半期は年間の45％程度を占めていたため、同じ状況で下半期が推移すれば年間では3700万人程度になることが予想されよう。下図は観光庁の数字をまとめたものである。

　さて、よく知られているように日本に来る外国人旅行者の圧倒的多数は、中国、韓国、台湾、香港からの旅行者である。2018年の内訳を見ると、中国（838万人、27％、以下同じ）、韓国（754万人、24％）、台湾（476万人、15％）、香港（221万人、7％）でこれら4か国・地域だけで2288万人、73％を占めている。これに次ぐのはタイ（113万人、4％）、フィリピン（50万人、2％）、その他ということになる。
　観光庁の資料では、これらの人々の1人当たり旅行支出と旅行消費額を試算している。外国人旅行者は一般客とクルーズ客に分かれている。旅行支出が高い上位3位はオーストラリア24.2万円、スペイン23.7万円、イタリア22.4万円である。中国も高く22.5万円だが、香港15.4万円、台湾12.8万円、韓国7.8万円となり、一時期話題になったクルーズ客の平均は4.4万円である。
　ところが、旅行消費額、いわゆるインバウンド消費全体4兆5189億円の内訳を見ると、訪日人数の関係から中国が1兆4564億円で全体の32％を占めることになる。第2位は韓国5876億円、次いで台湾5725億円、香港3347億円である。一人当たり旅行支出で1位のオーストラリアは1312億円、スペインは281億円、イタリアは334億円となっている。
　訪日外国人旅行者の内訳も色々である。今のところ人数的にも金額的にも中国が圧倒的であることは誰の目にも明らかだ。繰り返すが2018年の中国からの旅行者838万人という数字は、2007年の訪日外国人旅行者総数（835万人）とほぼ等しい。この10年ほどの変化がいかに大きいかがわかると思う。この傾向がどこまで続くのかはわからないが、15年前の2003年には中国からの旅行者が年間45万人しかいなかったことを考えるとこの間の平均成長率21.5％という数字が極めて重く感じるのではないだろうか。

　問題はこれだけではない。数は多くないが1人当たりの支出額の多いヨーロッパからの旅行者、あるいは支出額はそこまで多くないが訪問者数がそれなりに多い中国以外のアジア各国からの旅行者に対し、今後どのような魅力を提示できるか、各地域が知恵を絞らざるを得ない。
　それにしても、日本が経験しつつあるグローバル化とは具体的にどのようなものか。英語のグローバルという単語から想起される地球全体を巻き込むイメージと、実際の人・モノ・カネ・情報などの動きとのギャップ、実はこれが本来見るべき現実を曖昧にしてしまう。外国人旅行者数の変化もそうだが、響きとイメージの良い言葉に惑わされず、身の回りの現実を個別具体的にしっかりと見据えて対応していく以外にはないであろう。

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三石誠司・宮城大学教授のコラム【グローバルとローカル：世界は今】