左から佐藤氏、鈴木氏、石井氏

セミナーではアビームコンサルティングの佐藤一樹ダイレクターがＪＡのエンゲージメント調査結果の分析と課題提起を行った。

エンゲージメント調査とは、どれほど多くの職員が会社に貢献したいという意欲を持って生き生きと働いているかを測る調査で、エンゲージメントは生産性を40％上げ離職率を14％下げ、顧客満足度を18％上げるという。
2024年度に実施した194ＪＡの調査は、エンゲージメントスコア61.7％で他社と比較して高いとは言えない結果となった。とくに「私は組合で働くことを知人に勧めたい」と推奨する声は36.4％となった。

一方でエンゲージメントを押し上げている要因は「私は組合の理念に共感している」84.6％、「私は組合が食料・農業・くらし・地域社会への貢献に向けて取り組んでいることに共感している」84.4％など、理念への「共感」と、「自分の意見を自由に述べることができる」75.1％、「ワーク・ライフバランスを維持しながら職務を果たすことができる」79.0％などと「働きやすさ」も押し上げ要因となった。

逆にエンゲージメントを押し下げている要因は「総合的に見て、私は組合で将来なりたい自分の姿を実現できる」48.1％、「職場には業務を遂行し目標を達成するための人員が適切に配置されている」38.7％、「私は組合の将来は有望であると信じている」45.4％などだった。

逆にいえば、これら「キャリア」、「リソース配置」、「経営との対話」が改善点であり、改善策を講じることによってエンゲージメントが向上することになる。佐藤氏は「もぐら叩き的に対応するのではなく、腰を据えて注力することが重要」と指摘した。

自動車部品の製造・販売業の愛三工業（株）の鈴木祐生人事部長と石井一史デジタルソフトウエア開発部長は同社の取り組みを報告した。

同社は製品の電動化など新しい事業の導入が求められるなか、「社員にチャレンジする意気込みがあるか？」を測るため2022年からエンゲージメント調査を実施した。その結果は、会社の将来性への諦めや、自分の将来への不安も多く、しかしながら会社を辞めることは考えていないという姿が浮かび上がった。

そこで「働き方改革」から「働きがい改革」へを掲げ、経営層との対話を行う「愛三カタリバ」に取り組んだ。経営層が本気で社員の本音の想いを聞き対話する場とするため、役員の独演会にならないよう、役員全員が「聴く」トレーニングを受講して臨んだ。

その結果、参加した社員からは「愛三はもっと良くなっていくという明るい未来が感じられてワクワクした」、「不平不満ではなく、どんな職場ならいいのかを語る場はなかったのでとてもいい機会だった」などと参加者の7割が肯定的に評価した。

同社はこのカタリバ参加者の声を踏まえ、社員と一緒に作り上げたい「働く場」のコンセプトを策定した。それは「どんな小さなあなたの声も会社を変える原動力に」、「キャリアを描く、あなたの色で」、「寝る前に幸せを感じられる毎日を」の３つ。

こうした取り組みによってエンゲージメントスコアは23年にはプラス３ポイント、24年にはプラス１ポイント上昇した。鈴木部長は「エンゲージメント向上に特効薬はなく、積み重ねが肝要。エンゲージメントは経営課題、との信念を持って、時間がかかることも覚悟して粘り強く取り組んでいく」と話した。