食と農でつながる国消国産フェス開催 トークショーやクイズで国産の魅力発信 JAグループ2025年10月6日
JAグループは10月4日、東京・丸の内の商業施設「KITTE丸の内」で「食と農でつながる国消国産フェス」を開催した。JAグループサポーターの林修氏と全国農協青年組織協議会(JA全青協)の北川敏匡会長によるトークショー、農畜産物をテーマにしたクイズ大会、各地域の農産物や加工品を販売するマルシェなど多彩な企画で、国産の魅力を発信し消費拡大を呼びかけた。当日は雨模様にもかかわらず多くの来場者でにぎわった。
JAグループは「私たちの『国』で『消』費する食べものは、できるだけこの『国』で生『産』する」という「国消国産(こくしょうこくさん)」を提唱しており、10~11月を「国消国産月間」に位置付けている。同フェスはその一環として開催され、機運の醸成を図った。
トークショーに登壇したJA全青協の北川敏匡会長(左)と林修氏(右)
トークショー「国消国産レッスン」では、林氏と北川会長が国産農畜産物の魅力や消費拡大への思いを語った。北川会長は、全青協が「地域密着でマルシェや食育活動などを通じて次世代に農業を伝える活動を行っている」と紹介。自身は三重県伊賀市出身で、「会社員時代に帰省するたびに地域の環境が変わっていく状況を目の当たりにしたこと」が就農の契機になったことを紹介。消費者に向けては「日本では四季を通じてさまざまな農産物が生産され、家族や地域、文化、伝統にも波及している」と魅力を語り、「誇りをもって国産を選んでほしい」と呼びかけた。
林氏は「日本の農業のクオリティは世界でも断然トップ。輸入品は価格の安さだけが魅力にすぎない」と強調。JA全青協の取り組みに「若い人が伝えないと若い消費者には届かない」と期待を寄せた。さらに、若い世代の「推し活」(推したい人やモノを応援する活動)に触れ、「おいしくて安全な国産農産物を『推し活』することで、よい循環につながる」と述べた。
また林氏は、日本の食料自給率の低下を「危機的状況」と指摘。「食料はいずれ奪い合いになる。先進国の中でもオランダは世界有数の農業輸出国。自給率を上げるには国産を選び、消費することが欠かせない」と語った。さらに「生産資材の高騰により農産物の価格も上昇している。お米の値上がりで騒がれるが、やむを得ない。安さだけを求めていては自給率は上がらない。まず国産を買い、少し高くても良いものを食べることを自己投資と考えよう」と訴えた。
クイズ大会のゲスト ギャル曽根さん(左)、鶴崎修功さん(中)と東問さん(右)
ギャル曽根さん、知的エンタメ集団QuizKnock(クイズノック)の鶴崎修功さんと東問さんをゲストに迎えた「国消国産」クイズ大会には多くの来場者が参加。「リンゴは何科の植物か」「牛の体重は?」など、農畜産物に関する二者択一形式の問題が出題され、勝ち残った参加者には「シャインマスカット」と「クイーンルージュ」のセットが賞品として贈られた。
マルシェの九州・沖縄ブース
会場では、JA全青協などによる全国各地の農産物や加工品のマルシェも開催した。北海道・東北、関東・甲信越、東海・北陸、近畿、中国・四国、九州・沖縄の各ブースに生産者らが立ち、特産品を販売。「消費者に生産者の思いを伝え、国産農産物の理解を深めたい」(関東・甲信越ブースの生産者)と意欲を語った。九州・沖縄ブースでは、ゴボウの「柳川理想」を生産する農業法人・立久井農園の役員が「掘りたてで柔らかく、鮮度も風味も長持ちする。ゆでればサラダにも使える品種で、子どもたちにも好評」とアピールした。
東京農大の学生ベンチャー「メルカード」
屋外テラスでは、JA全農による和牛の試食のほか、JAグループと包括連携協定を結ぶ東京農業大学の学生ベンチャー企業「メルカード」が出店。同大学の学生や卒業生が企画・開発した加工品を販売した。なかでも、卒業生が起業し、ペルーのアマゾン流域原産の果実「カムカム」を使ったジュースやグミが注目を集めた。「レモンの約60倍のビタミンCが含まれ、現地では地域振興のために栽培されている」と説明した。
「笑味ちゃん」と「ハローキティ」のグリーティング
JAグループが進める「みんなのよい食プロジェクト」のシンボルキャラクター「笑味ちゃん」と「ハローキティ」による「一緒に、国消国産!」フォトブース&グリーティングには、子ども連れの家族のほか、キティファンや外国人観光客も参加し、長い列ができた。このほか、JA全国女性組織協議会(JA全女協)による女性部レシピ展示や、国産和牛や各地の味覚が当たるスタンプラリー、重さ当てゲームで新米をプレゼントする「触って感じる 重量感覚チャレンジ」など、多彩な企画が催された。
「食と農でつながる国消国産フェス」に多くの参加者
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