気温１℃低下させるには標高約150ｍ上に移動が必要。また、水平には約145kmの北上が必要（長野県環境保全研究所提供）

　地球温暖化により野生動植物の生息適地は、より標高の高い地域か、より北の地域へと移動することになる。その異動の距離と速度の指標となるのが、「気候変動の速度（velocity of climate change:VoCC）」だ。

　研究では、現在のペースで今世紀末まで温暖化が進むと、中部山岳の山頂部など高山帯の動植物は、国内に移動先が見つからない場合もあることが分かった。また、全国平均のVoCCは249ｍ／年で、この速度に対応した移動は、多くの樹木にとっては困難であり、野生動植物の生息（生育）適地が、移動したり消滅したりする。そのため果樹を始め農作物の品種転換など対応策が迫られることになり、農業分野で気候変動の影響評価をどのようにして地域の気候変動適応策につなげていくかが今後の課題となってくる。
　この研究では、現在と21世紀末の気温を比較したときに、同じ気候条件が元の場所からどれくらい近くに見つかるかを、日本全国の地点ごとに調べている。
　図１のように標高が上がれば気温が下がるため、温暖化した場合でも、山の斜面では、同じ気候条件は近くに見つかる。ところが、平野部や、山と島の上部では、より標高の高いところが近くにはないので、遠くに移動する必要がある。
　島の多い沖縄県や長崎県、平野の多い千葉県は、同じ気候条件の場所（移動先）は遠く離れていることが分かった。また、中部山岳や大雪山系、日高山脈の上部では、国内に移動先は見つからない。
　この研究を行った長野県環境保全研究所自然環境部の髙野宏平研究員らは、この研究は単純な仮定に基づいた一つの事例に過ぎないので、結果の解釈には注意が必要だが、気候変動の速度（ＶｏＣＣ）は分かりやすい指標であり、気候変動対応策の検討において、「気候変動の速度が生物の移動分散速度よりも早いか遅いか」「自分の自治体が将来どのような地域と似た気候条件になるか」といった情報は有用だと指摘する。

気候変動速度指標で移動元の推定ができれば、移動元で栽培されている品種などへの転換もできる（長野県環境保全研究所提供）

　また、農林業分野では、自分の地域に、どこの気候条件がやってくるか、という情報があれば、品種・作物の転換や標高の高い場所へのほ場の移動などの対応策や、その実施時期を検討する参考になるという。
　今後、この研究の成果を、Ａ−ＰＬＡＴ（環境省の気候変動適応情報プラットフォーム）などを通じて、日本全国の都道府県や市区町村ごとに利用できるよう準備を進めるとしている。