病院・施設向けや在宅介護向け提案書のイメージ

災害時は、やわらかくする必要のある介護食や離乳食、アレルギー対応食など"配慮が必要な食事"は、とりわけ確保が難しく、事前の備えが重要となる。同社では、そのまま食べられるカップタイプで 賞味期間の延長など備蓄しやすい商品を展開。災害時はライフラインの供給が止まることもあるため、食器に移し替える必要がなく、温めずそのまま食べることができるベビーフード「すまいるカップ」シリーズや、介護食「やさしい献立」シリーズのカップタイプは、非常食としても心強い。3月にそれぞれシリーズを刷新し、賞味期間を12か月から18か月に延長。さらに備蓄しやすくなっている。また、同社は、何をどれだけ準備すればよいかわかるよう、備蓄・非常食としての介護食の活用方法や役立つ情報などを病院・施設向けや在宅介護向けにまとめ、提案している。

同社の"配慮が必要な食事"は被災地支援にも活用されている。東日本大震災をきっかけに日本栄養士会が立ち上げられた「日本栄養士会災害支援チーム（JDA-DAT）」は、災害発生時に迅速に被災地の医療・福祉・行政栄養部門と協力して「特殊栄養食品ステーション」を開設。状況に応じた細かな栄養・食生活支援活動を行う中、乳幼児や高齢者を抱えた家族には、アレルギーに配慮した食事ややわらか食など、きめ細かい支援が必要になる。その際に必要な災害備蓄品として、キユーピーのベビーフードと介護食（一部）が採用されており、2月23日以降、都道府県栄養士会に配備された。

震災当時、同社仙台支店に所属していた食と健康 推進プロジェクトの岡埜容明さんは、震災から数日後には支援物資の供給を開始。従業員がある避難所にベビーフードを届けた時、一人の女性から「たくさんの物資が届きましたが、アレルギー持ちのこの子は食べられなかった。キユーピーのアレルギー配慮商品のおかげで、ようやく食べさせてあげることができる」と感謝の言葉を聞いたという。岡埜さんは「ただ届ければよいわけではない。必要な人に必要な物を届けることが大切なんだ、と痛感した瞬間でした」と振り返っている。

被災地支援で採用された初回採用商品