植物工場の市場規模 2026年に1725億米ドル到達予測2021年11月29日
グローバルインフォメーションは11月24日、市場調査レポート「植物工場の世界市場 (~2026年):育成システム(土壌型・非土壌型・ハイブリッド型)・施設タイプ (温室・屋内農場・その他)・照明タイプ・作物タイプ (野菜・果物・花)・地域別」(MarketsandMarkets)の販売を開始した。

同レポートによると、植物工場の市場規模は、2021年の1218億米ドルから年平均成長率(CAGR)7.2%で成長し、2026年には1725億米ドルに達すると予測。植物工場は、土壌がない場所でも作物を栽培できるため、食糧安全保障への関心の高まりや、耕作地の減少に対応する代替手段となる。また、従来の農業技術に比べて収穫サイクルが長くなるため、高い収穫量が得られることも大きな要因。さらに、人工的な熟成剤や農薬を使用しないため、栄養価の高い野菜を作ることができる。
新型コロナウイルスが植物工場市場に与える影響
新型コロナウイルスの影響で、安全で品質が保証された食品への需要が高まっており、水・エネルギー・エコシステム・食品の各分野に複雑で広範な影響を与えている。植物工場は、農村部における農業従事者の雇用を可能にするものとして、食糧生産システムや、世界の貧困層の生活を支えており、節水型の持続可能な慣行への移行にも貢献。世界中の植物工場の企業は、パンデミックの困難な状況にもかかわらず機能を継続した。しかし、財政上の制約、渡航制限によるサプライチェーンの中断、労働力不足など、事業の継続に影響を与える状況が複数発生している。
推進要因:従来の農法に比べて高い収穫量
植物工場は、農家の資源消費量を減らすことができるため、家庭菜園からプロの生産者、スーパーやレストランまで、多くの関係者がこの農法を採用するようになった。国連の報告書によると、水耕栽培システムで育てられた植物は、従来の農業システムに比べて20%~25%の高収量を達成し、その生産性は2~5倍にもなる。また、環境条件が制御されているため、システムの助けを借りて気候変動の影響を減らし、年間の作物生産を維持することができる。
抑制要因:高い設備投資
植物工場の設立には多額の投資が必要。また、植物工場は大規模なものが多く、購入や維持にも費用がかかる。HVACシステム、ファン、換気、灌漑システム、制御システム、レール、照明など、さまざまな種類の機器が植物工場の主なコスト要因となる。完全に自動化されていない基本レベルのシステムでも、500平方フィートの植物工場で、平均11万米ドルの費用がかかる。より大きく、自動化された農場では、達成すべき自律機能のレベルに応じて、1000平方フィートあたり50万〜80万米ドルを超えるコストがかかる。さらに、収穫量と生産性を向上させるために3~4年ごとに機器のアップグレードが必要となり、農場の経常費用に追加される。
重要な記事
最新の記事
-
一足早く2025年の花産業を振り返る【花づくりの現場から 宇田明】第75回2025年12月18日 -
笹の実、次年子・笹子【酒井惇一・昔の農村・今の世の中】第369回2025年12月18日 -
虹コンのレインボーファーム「農閑期は焼肉ぴゅあに行くっきゃない!」スタンプラリー実施 JA全農2025年12月18日 -
「淡路島産白菜」使用 カレーとシチューメニューをハウス食品と提案 JAグループ兵庫2025年12月18日 -
畜産の新たな社会的価値創出へ 研究開発プラットフォーム設立 農研機構2025年12月18日 -
佐賀の「いちごさん」表参道でスイーツコラボ「いちごさんどう2026」開催2025年12月18日 -
カインズ「第26回グリーン購入大賞」農林水産特別部門で大賞受賞2025年12月18日 -
信州りんご×音楽 クリスマス限定カフェイベント開催 銀座NAGANO2025年12月18日 -
IOC「オリーブオイル理化学type A認証」5年連続で取得 J-オイルミルズ2025年12月18日 -
【役員人事】クミアイ化学工業(1月23日付)2025年12月18日 -
油糧酵母ロドトルラ属 全ゲノム解析から実験室下での染色体変異の蓄積を発見 東京農大2025年12月18日 -
約1万軒の生産者から選ばれた「食べチョクアワード2025」発表2025年12月18日 -
兵庫県丹波市と農業連携協定 生産地と消費地の新たな連携創出へ 大阪府泉大津市2025年12月18日 -
乳酸菌飲料容器の再資源化へ 神戸市、関連14社と連携協定 雪印メグミルク2025年12月18日 -
特別支援学校と深める連携 熊谷の物流センターで新鮮野菜や工芸品を販売 パルライン2025年12月18日 -
東京の植物相を明らかに「東京いきもの台帳」植物の標本情報を公表2025年12月18日 -
鳥インフル 米国からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年12月18日 -
全森連と「林業労働安全対策の強化」に関する連携協定書を締結 JVCケンウッド2025年12月18日 -
循環型農業「アクアポニックス」事業に参入決定 ガスパル2025年12月18日 -
10周年で過去最大規模へ「パンのフェス2026 in 横浜赤レンガ」開催2025年12月18日


































