水稲苗を縦横2方向で機械除草を可能に 植付位置制御機構を開発 農研機構2023年11月16日
農研機構は、水稲苗を縦横2方向とも揃えて植える両正条植えが可能な植付位置制御機構を開発した。両正条植えをすることで縦横2方向の機械除草が可能となり、これまで除草率が低かった株間でも除草効率が向上する。植付位置制御機構を搭載した田植機の活用により、除草の手間が壁となっていた水稲作での有機栽培の取組面積拡大につながると期待される。
電動植付部を用いた植付位置制御機構
持続可能な農業を目指す「みどりの食料システム戦略」では、2050年までに耕地面積に占める有機農業の取組面積を25100万ヘクタールに拡大する目標を設定。一方、現状の有機農業の取組面積は2021年度は0.6%(26万6000ha)だったことから、目標達成には栽培面積の大きい水稲作での取組が不可欠となる。
水稲の有機栽培では「除草作業」に手間がかかるため、栽培面積の規模拡大を阻む要因となっている。これまで農研機構では、水稲作での除草作業の効率化を図るため高能率水田用除草機を開発したが、この機械では条間の除草は高能率にできても、株間は条間に比べて除草率が上がらないという課題があった。
植付位置制御機構を用いた両正条植えの概念図
そこで、水稲苗を田植機作業方向(縦方向)だけでなく、その直交方向横方向の位置も列状になるように揃えて碁盤の目状に苗を植える両正条植えができる植付位置制御機構を開発。市販の乗用型田植機に組み込んだプロトタイプ機を製作した。これにより、水田用除草機を縦横2方向に走らせる直交除草が可能となり、機械除草の効果向上につながる。
従来は難しかった大区画水田での有機栽培の実践を可能とするなど取組面積の拡大が期待される。今後は、実証試験でデータを蓄積し、早期実用化を目指す。
重要な記事
最新の記事
-
【浜矩子が斬る! 日本経済】アメリカのベネズエラ侵攻で幕開けした2026年:日本は高い見識を示せるか 強靭性は平和の土壌に2026年1月6日 -
【Jミルク情報発信】需要拡大へ統一サイト 今春にコラボ機能付与2026年1月6日 -
緑茶の輸出 昨年比1.6倍 11月実績2026年1月6日 -
カメムシ防除、ハーブが「効果」 JAいなばと小矢部市、水田で実証試験2026年1月6日 -
【2026新年号】牧島かれん衆議院議員にインタビュー 食料安保は地域から、都市農業の多面的機能に期待2026年1月6日 -
コメコスト指標は食管復活の足掛かりになり得るのか?【熊野孝文・米マーケット情報】2026年1月6日 -
【年頭あいさつ 2026】水戸信彰 住友化学グループ 代表取締役社長2026年1月6日 -
【年頭あいさつ 2026】宮島浩彰 日比谷花壇 代表取締役社長2026年1月6日 -
【年頭あいさつ 2026】春山裕一郎 J-オイルミルズ 代表取締役社長執行役員CEO2026年1月6日 -
【人事異動】全集連(2025年12月31日付及び2026年1月1日付)2026年1月6日 -
除草剤「ラピディシル」2025年日経優秀製品・サービス賞 グローバル部門賞を受賞 住友化学2026年1月6日 -
米文化継承活動「お米のワークショップ」24日に開催 プレナス2026年1月6日 -
福島の新しいいちご「ゆうやけベリー」フェア 日本橋ふくしま館MIDETTEで10日から開催2026年1月6日 -
鳥インフル 米国からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2026年1月6日 -
鳥インフル 英国からの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2026年1月6日 -
若手林業者が語るライブトーク 林業合同就職相談会で初開催 静岡県2026年1月6日 -
歩行型ジャンボタニシ捕獲機「ジャンタニグッバイ」Makuakeで先行販売開始 ゲンゴロウ本舗2026年1月6日 -
農業の事業承継・第三者承継をサポート 新規事業「フウドバトン」専用サイトをリリース2026年1月6日 -
九十九里町と包括的連携協定締結 宅配インフラ活用で地域見守り・子育て応援 パルシステム千葉2026年1月6日 -
希少和牛「無角和種」未来につなぐ名産地化を推進 山口県阿武町2026年1月6日


































