着色不良・日焼け・晩霜害 果樹の温暖化被害予測システムを開発 農研機構2025年12月17日
農研機構は、果樹の温暖化被害（着色不良・日焼け・晩霜害）を予測するシステムを開発した。気象データに加え、果樹の種類や発育状況を考慮することで、被害発生を高い精度で予測することが可能。利用者に適時の必要な対策実施を促すとともに、必要以上の対策の回避が可能になるため、温暖化に伴う果樹生産の損害や対策コストの低減が期待できる。
左から、リンゴの着色不良、ウンシュウミカンの日焼け、ニホンナシの晩霜害
農研機構では、気象情報や果樹の発育状況に基づき、リンゴなど主要な果樹における着色不良、日焼け、晩霜害といった、温暖化に伴う気象被害（温暖化被害）がいつどこで発生するかを予測するシステムを、石川県農林総合研究センター、三重県農業研究所、福島県農業総合センター、株式会社ビジョンテックと共同で開発した。
同システムによって被害の発生が予測されれば、発生すると予測された時期をもとに適時の適応策実施の促進につながる。逆に、その年の被害が発生しないと予測できれば必要以上の対策の実施を回避でき、不要なコストおよび労力の投入を抑制することが可能となる。
例えば、ブドウ果実の成熟が進む期間に気温が高く推移した場合、収穫期になっても果皮が十分に着色しない障害（着色不良）が発生する。この対策技術として、環状剥皮、着果制限、植物ホルモン剤や反射マルチの利用等が開発されているが、これらの技術は収穫期より1か月以上前に実施する必要があるのに対し、その時点では収穫期における着色不良の発生の有無が不明であることが、対策の実施や対策技術の普及を難しくしている。
同システムでは、収穫期の1か月以上前に着色不良の発生を予測できるため、対策を講じるべき時点での適切な判断を支援することが可能となる。
農研機構は、この技術を普及することで、温暖化による被害の低減や必要以上に行っていた対策コストの削減を推進。現在は、生産者団体・自治体等が本システムを利用できるが、WAGRIを通じた情報提供が可能となっているため、今後、ICTベンダーを通じて個々の生産者の利用も可能となる見込み。
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