【ＪＡ全農 水稲直播栽培研究会】「湛水直播」「乾田直播」の可能性を探る（１）2026年1月22日
ＪＡ全農の耕種総合対策部は1月21日、「水稲直播（は）栽培研究会」をオンラインで開いた。「湛水直播」「乾田直播」について、栽培技術や各地の取り組みの事例を紹介し、今後の課題も議論した。研究会への参加申し込みは約200件寄せられ、当日は約500人が視聴を申し込むなど、関係者の関心の高さが示された。基調報告や事例報告の概要を紹介する。
水稲直播栽培面積は全体の3％
最初に、耕種総合対策部の榮長悟技術専任部長が研究会の目的を説明した。榮長部長は、2025農林業センサス結果をもとに、過去10年間の農業経営体の減少と大規模化、農地集約の進展などを挙げ、「さらなる省力化が必要」と指摘。直播栽培の耕地面積は2023年時点で約3万9000haに拡大しているものの、耕作地全体の3％程度にとどまっている現状から、「増えてはいるが、増え方が小さい理由や、稲作を継続するために必要なことを研究したい」と述べた。
技術、経営面から解説
続いて、農研機構の本部企画戦略本部セグメントII理事室の古畑昌己室長が「水稲直播栽培の現状と課題」をテーマに基調講演を行った。水稲移植栽培との技術的な違いや、「湛水直播」「乾田直播」における雑草防除などの留意点を各地の事例を交えて紹介。節水型乾田直播についても触れた。
二つ目の基調講演は、ファーム・マネージメント・サポートの梅本雅代表取締役が「稲作経営の展開と水稲直播栽培の意義」をテーマに行った。梅本氏は、大規模農家を中心に、省力化だけでなく、経営面からも直播栽培の必要性を分析。普及が抑制されている要因や課題、今後の方向性を示した。
事例と資材を紹介
直播栽培の取り組みの事例報告は、ＪＡ全農みやぎ生産資材部営農支援課の野坂涼氏が「宮城県における乾田直播栽培の取り組み」、ヤンマーアグリジャパン農機生産部ソリューション推進部の是松公詳課長が「ドローン湛水直播栽培の現状と課題」、農業生産法人田仲農場（茨城県稲敷市）の田仲利彰社長が「直播栽培を軸とした地域農業振興」をテーマに、それぞれ行った。
事例報告に続いて、ＪＡ全農耕種総合対策部が、革新支援専門員への「水稲の播種・育苗省力化技術に関するアンケート」結果を紹介。続いて、耕種資材部の各担当から、水稲直播栽培で使われる農機、肥料、農薬を紹介された。耕種総合対策部生産振興・グリーン農業推進課は水稲直播栽培に関連した政策を示した。
視聴者からの質疑応答も行い、最後に、耕種総合対策部の内田成次長が、「各地の気候や条件に合わせて、最適な直播栽培方法に取り組んでほしい」と閉会あいさつを行った。
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