ビッグ・マック指数は1986年に英国のThe Economist誌が作ったもので非常によく知られている。簡単に言えば、世界中のビッグ・マックの価格比較だが、これがなかなかに面白い。適切な為替レートはどう決まるかという点を購買力平価（PPP：Purchasing Power Parity）という仮説に基づきビッグ・マック価格を例示したものだ。

例えば、日本のビック・マック価格は1個390円（2022年6月15日時点）である。仮に米国ニューヨークでの同時期のビッグ・マック価格が1ドルとすれば、1ドル＝390円が購買力平価となる。

既に隔世の感がある歴史上の事柄かもしれないが、かつて1949年4月25日から1971年8月15日までの約22年、1ドル＝360円の固定相場制の時代があった。先の例えが例えではなく現実の時代である。

現在のビック・マック指数に使用されている米国の価格は、アトランタ、シカゴ、ニューヨーク、サン・フランシスコの4都市の平均価格のようだ。興味深い点は、英文のエコノミスト誌におけるThe Big Mac Indexのサイトでは基本通貨と指数の対象時期が自由に選択可能であり、その中に日本円も含まれていることだ。

例えば、通貨を日本円、時期を2022年1月に指定すると、日本のビッグ・マックを基準とした場合、最も高いのはスイスのビッグ・マックであり、日本の価格に対して106.3％高いことが即座にわかる。あとは、例えば、1ドル＝135円で計算すれば804.6円になる。2位はノルウェイで88.9％、736.7円、3位は米国の71.7％、669.6円である。

注意すべきは、この数字はあくまで今年の1月時点での比較であることや、各国の一般的な生活水準、消費者物価、インフレ率などが異なるため単純比較は危険なことだ。それでも日本で390円のビッグ・マックを世界ではいくらで買えるのかという生の購買力という視点から見ると非常に興味深い情報を提供してくれる。

もちろん、日本版のWikipediaには「世界のビッグマック価格ランキング」がそのまま出ているため、単純な順位比較であればこちらで十分だが、基本通貨や時期、過去からの推移を見ることなどに関心がある人には、是非The Economist誌のサイトで試して頂ければと思う。

ちなみに、2022年1月時点の日本の価格を基準にした場合、最も割高なのは先のとおりスイスだが、最も割安なのはロシアである。マイナス48.5％、200.1円は、感覚的には日本の半額である。もっともロシアからマックが撤退した以上、「今は昔...」の話だが。

ところで、最近の米国は約40年ぶりの水準の物価高と伝えられている。米労働省が発表した消費者物価指数は4月が前年同月比8.3％、5月も同8.6％上昇である。

そこで、米国ニューヨークのマンハッタンにおけるビッグ・マック価格を調べてみた。少し前までは3.99ドル、単純に1ドル＝135円とすれば538円であった。これにフレンチ・フライあるいはサラダとドリンクをセットにしたミール（いわゆるセット）になると5.99ドルとなる。同様の円換算で808.7円だ。このあたりならまあわかる。

ところが、直近のビッグ・マック価格を見ると5.44ドル、ビッグ・マック・ミールが9.06ドルとか10.5ドルという数字が出始めた。ポテトとドリンクがセットになるとはいえ10ドル、つまり1,350円水準になると、日本ではファミレスでそれなりの食事が出来てしまい、もはや手軽なファストフードの水準ではない。それだけ米国の物価水準が上昇しているということだ。

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インフレの原因が資源やエネルギーなどのモノの場合、価格が上昇すると供給に一定の制限がかかり、それなりにクールダウンが見通せますが、外食を含むサービスはある意味上限がないため歯止めが効きにくいようです。キャッシュレス化が進み、個々人の支払いの利便性が各段に向上していればなおさらでしょう。ビッグ・マック指数は年2回、1月と7月に公表されるため来月の数字が気になるところです。