【鈴木宣弘：食料・農業問題　本質と裏側】食料危機に立ち向かう作物科学～evidenceとfeasibility2023年3月30日

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3月29日、日本作物学会の96周年記念シンポジウム「食料危機に立ち向かう作物科学」(於: 東京農工大学)で講演させていただきました。キーワードはevidence、feasibility、それから、「農業滅んで農学滅ぶ」の回避。要旨は次の通り。

食料危機に立ち向かう作物科学

日本の食料自給率は種や肥料の自給率の低さも考慮すると38%どころか10%あるかないか、海外からの物流が停止したら世界で最も餓死者が出るとの試算もある。国内生産を強化しないとならぬが、逆に国内農業は生産コスト倍増でも農産物の価格が上がらず、廃業が激増しかねない。

「防衛費5年で43兆円」の一方で「農業消滅」を進めたら、「兵糧攻め」で日本人の餓死は現実味。コオロギでなく農業にこそ数兆円の予算の早急な投入が求められる。

輸入途絶リスクの高まりと世界的な消費者の減化学肥料・減化学農薬を求める潮流からも有機・自然栽培の方向性を視野に入れた国内資源循環的な作物生産の展開が急務になっている。

優れた既存技術の普及が新技術開発以上に急務だが、なぜ優れているのかが実証されていないためマニュアル化と横展開が停滞しているのではないか。ゲノム編集など大きな研究費につながる課題に偏重せず、優れた現場農家の栽培技術の科学的根拠(evidence)の解明こそが、研究費が出なくても国民の命を守る安全保障のために今こそ求められている。

また、遺伝子操作のような優れた技術も消費者が拒否したら成立しないことを含め、費用に見合う利益につながるか(B/C)といった経済学などと連携したfeasibility 研究の強化も必要である。

「農業滅んで農学滅ぶ」の回避

今から100年以上前に「農学栄えて農業滅ぶ」と警鐘を鳴らしたのは「農学の祖」と呼ばれる横井時敬先生(1860～1927年)であったが、よく考えてみるとこの言葉はおかしい。なぜなら、農業が滅んだら農学も滅ぶからである。農業が滅んで農学だけが栄えることはできない。つまり、横井先生の警句の先には「農業滅んで農学滅ぶ」(鈴木宣弘作)が待っていることこそを我々は肝に銘じなくてはならない。

農学が細分化され、解析的になり、農業の現場から遊離してしまったと言われて久しい。細分化された基礎研究が現場の問題解決に役に立たないとは思わないが、「稲のことは稲に聞け、農業のことは農民に聞け」という横井時敬先生の言葉は重く、まさに、「農学研究は一貫して農民のための実学でなくてはならない」。

大学の農学部は、農林水産業とその関連産業、それに関連する人々、それから次世代を担う学生のおかげで成り立っている。組織が拠って立つ人々の役に立たたずに組織だけが繁栄することはありえない。

若手研究者への期待

同シンポジウムのパネルディスカッションでは、作物学で、現場農家の視点に立ち、農家主体のOn Farm Experimentsで農家の課題解決に貢献し、研究としても高いレベルを実現している若手研究者が話してくれました。

昨日も、〆の言葉で話しましたが、このような次世代を担う皆さんの活躍が「希望の光」であると同時に、若い人たちは、社会の仕組みなどに疑問を持っても、あまり言い過ぎると潰されることもあるので、ぐっと我慢して力を蓄え、実績を積み重ね、地位を確立してから、満を持して、世の中をリードするという「時機」を待つことも重要だということも忘れないで下さい。

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