シンとんぼは令和3年5月12日に公表された「みどりの食料システム戦略」をきっかけに始まり、みどり戦略の大義である「安全な食糧を安定的に確保する」を実現するために、現場は何をすべきなのかを、同戦略のKPIとその有効性や今後の農業に与える影響などをひととおり検証しながら考察を加えてきた。そして行きついたシンとんぼなりの結論が、現在ある技術を正しく活用すれば、新たな技術開発やイノベーションを待たずとも、みどり戦略の大義は達成可能だろうということだった。

そこで、前回からみどり戦略対応のために、農業現場はどう動くべきなのか、昆虫の分際で持論を展開している。今回は、化学肥料のＫＰＩ対策の続きだ。化学肥料に関するみどり戦略のKPIは「化学肥料使用量の20％削減（2030年まで）、30%低減（2050年まで）」で、その達成のためには、単純に単純に化学肥料の土壌への施用量を減らして、化学肥料が減った分の肥料成分を有機質肥料などで補う方法を考えるしかなかった。

ただ、単純に有機質肥料に置き換えるといっても、化学肥料に比べ、肥効が出始めるのが遅かったり、含有する肥料成分数や量が有機質原料ごとに異なるので、施用量の調整は意外と骨の折れる作業だ。加えて、肥料原料の９９％を輸入に頼る日本において、これまで使用していた化学肥料を一部分とはいえ日本国内にある資源に安定的に置き換えることはかなり難しいだろう。

なぜなら、有機質資源のソースは、市町村単位や地区単位で異なり、調達できる有機質資源が不足すれば、どこからか調達しなければならない。ましてや国内での調達が難しい肥料成分については輸入に頼らざるを得ないのでその分は削除の対象から外すしかない。化学肥料のＫＰＩも化学肥料の総量を減らせばいいので、減らせない肥料成分を除いて、国内の有機質資材で調達が可能な化学肥料成分を減らす戦略を立てるしかないだろう。

そうすると、地域内では調達できず、他地区から融通してもらうなど、限られた資源の調整が必要になる可能性が高く、組織的に計画的に動いていく仕組みが必要になるだろう。

とにかく、まずは地域内でＫＰＩを達成するために、どの肥料成分を減らして、それを何で補うのかなど産地（地区）ごとに計画し、それこそ、作物Ａ用の化学肥料は従来のままでも、作物Ｂ用は従来の化学肥料の半量を有機質肥料で賄うといった地域内で作付されている作物単位での調整も必要になるだろう。これは言葉でいうと簡単だが、現場では結構大変な作業になると思う。

なので、やっぱり「化学肥料を減らせ！」ではなく、「土壌診断に基づく適正施肥を徹底し、肥料分の河川への流亡防止対策を徹底しよう！」が正しい方向性であり、現場での動き方だと思うのだがいかがだろうか？