シンとんぼは令和3年5月12日に公表された「みどりの食料システム戦略」をきっかけに始まり、みどり戦略の大義である「安全な食糧を安定的に確保する」を実現するために、現場は何をすべきなのかを、同戦略のKPIとその有効性や今後の農業に与える影響などをひととおり検証しながら考察を加えてきた。そして行きついたシンとんぼなりの結論が、現在ある技術を正しく活用すれば、新たな技術開発やイノベーションを待たずとも、みどり戦略の大義は達成可能だろうということだった。

そこで、前回からみどり戦略対応のために、農業現場はどう動くべきなのか、昆虫の分際で持論を展開している。今回からは、有機農業の取組面積拡大だ。

前回までに化学農薬や化学肥料の削減目標に対する動き方はある程度示せたと思うが、有機農業の取組面積拡大というＫＰＩに対して、現場がどう動けばよいか示すのは難しい。なぜなら、前回までに化学農薬や化学肥料の対策で整理したように、国産農産物の生産を拡大し食料自給率向上を目指すのなら、有機農業の取組面積拡大ではなく、一般農法を中心に考え、化学農薬の適正使用と土壌分析に基づく化学肥料の適正施肥を徹底する方がみどり戦略の大義を実現する早道だと思うからだ。

とはいえ、シンとんぼは、「国の示したみどり戦略ＫＰＩを達成するために農業現場はどのように動けばいいのか」というテーマをもとに持論を展開してきたので、有機農業の取組面積拡大についても同じように整理してみようと思う。

ではまず、国の示した有機農業の取組面積拡大に関するＫＰＩをおさらいしてみよう。

それによると、「2040年までに主要な品目について農業者の多くが取り組むことができるよう、次世代有機農業に関する技術を確立する。」「2050年までにオーガニック市場を拡大しつつ、耕地面積に占める有機農業（国際的に行われている有機農業）の取組面積の割合を25％（100万ｈａ）に拡大することを目指す。」となっている。

まずは主要な品目って何だろうか？　それがどの作物を指すかは、国の資料のどこを見ても示されていない。食料自給に結びつくのだから、おそらくは、米、麦、大豆に根菜類と緑黄色野菜いったところだろうか？　ついでにいうと、ＫＰＩでは2040年までに主要な品目について次世代有機農業技術を確立するとなっているが、2024年の段階でどの主要作物でこんな品種を育種しているなどと具体的な話が1つも出てこないのはどういうことなのだろうか？

抵抗性品種1つ育成するのに、従来の交配育種技術では最低10年はかかろうかというのに、あと15年足らずで本当に農業者の多くが取り組むことができるような技術を主要品目全てで用意できるのだろうか？　品種の切り替えなどは一朝一夕にはいかないので、早めに進捗状況を農業現場に下ろした方がいいと思うのだがいかがだろうか？