表はクリスタルライスの取引会の上場概要で、主だった銘柄の上場価格を示したものだが、個々の産地銘柄の価格を示すと青森まっしぐら２万５７００円～２万６７５０円、宮城つや姫２万６７００円～２万７９００円、秋田あきたこまち２万６９００円～２万８３５０円、山形はえぬき２万６３００円～２万６５００円、雪若丸２万７３００円～２万７７００円、会津コシヒカリ２万７１００円、中通コシヒカリ２万６２００円～２万６７００円、茨城にじのきらめき２万５８５０円～２万６１５０円、栃木とちぎの星２万５４００円～２万６７００円、千葉ふさこがね２万５６００円～２万５８５０円、新潟魚沼コシヒカリ２万９６００円～３万１０００円、新之助２万９３００円といった具合。

　取引会後の卸の反応は売り玉がこれほどまでに増えたことに驚いていたが、これだけの売り物があっても価格が下がらないことにも同じように驚いている。大手卸の中には、全国各地にある自社精米工場に荷受けに困るほどの新米が運ばれてきており、保管場所が確保できないことから買い止めしているというところもある。これは農水省が詳しくデータを集めて公表している６年産米の流通状況を見てもはっきりわかる。６年産米の集荷業者から卸への販売数量は昨年に比べ約２倍の量に達している一方、スーパーでの精米販売量は９月２０日以降急ブレーキがかかっており、在庫が膨らんでいる。コメの消費が減退し始めたのは家庭用精米だけでなく、中食・外食など業務用米の世界でも起きている。

　大手外食チェーン店でもご飯の売価を値上げするところや持ち帰り総菜店でも人気メニューであった大きなおにぎりを小さくするところも出始めるなどコメの節約が始まっている。年間１万３０００ｔものコメを使用する大手外食企業は、来春のグランドメニュー改定の際は「ごはんメニューを減らす」と明言している。この外食企業が仕入れているパスタの価格は㌔１３０円であり、コメを使用するメニューの３倍の利益がある。パスタは輸入関税が引き下げられゼロになるほか輸入小麦の売却価格が引き下げられており、コメに比べ益々有利な競争条件が政策的に導入されている。さらには右肩上がりで販売量が増加しているパックご飯も各社が一斉に値上げすることを表明しており、値上げによる売れ行き減少も懸念される。平成５年のコメパニックの後に起きたことが令和のコメ騒動の後でも同じことが起きる兆しが出ている。価格上昇によるコメの消費減がどの程度になるのかは今後の相場動向に影響を与えるが、それ以外にも相場動向に影響が強く出る事案がある。

　今後のコメの相場動向を予想するうえでコメ業界が最も注目しているのが、今月中旬に公表される６年産主食用米の収穫予想で、この数量がどの程度になるのかに関心が集まっている。６年産米の作付け動向については農水省がまとめ公表した６月末時点の意向調査では飼料用米の作付けが減少する県が４２県にのぼったのに対して主食用米が増加する県が１６県になっている。米穀業者の中には飼料用米の生産が多い茨城や栃木、東北各県では飼料用米から主食用米への作付け転換面積が多いことから、この分の増産によりトータルで３０万㌧増になり７００万㌧を超えると予想しているところもある。それに加えＳＢＳで輸入される外国産米も枠いっぱいの１０万㌧が輸入されることになると見ており、供給量が大幅に増えると予想している。ただ、農協系統組織はそれほどまでに主食用米の生産量が増えるとは見ておらず、新年度（６年１１月～７年１０月）の需給はタイトな状況が続くと予想するなど見方が大きく分かれる。もう一つ注目されるのが収穫予測が出た後、今月末に開催される食糧部会で、令和のコメ騒動が検証されることになっており、コメ政策の在り方まで言及される可能性がある。このことの方が６年産の生産量増加よりインパクトがある内容が公になるかもしれない。