当コラム第10回では、2019年までのデータをもとに、切り花の購入先が「花屋からスーパーへ」と変化してきたことを紹介しました。

1994年に71％（金額ベース、以下同じ）を占めていた花屋は、2019年には34％にまで低下しました。一方、スーパーは16％から39％へと伸び、両者のシェアは逆転しました。

このまま進めば、野菜が八百屋からスーパーへと主役を移したように、花屋も消えていくのでしょうか。

そうはなりません。
花には日常の家庭需要だけでなく、業務需要があります。
新装開店の花輪、お祝いの花束、ホテルやイベントの装飾、冠婚葬祭など、非日常の場面で使われる花は、花屋でなければ担えません。
花屋は単なる小売業ではなく、デザインと技術を備えた専門職だからです。

このことが、2024年の調査でより明確になりました（図）。
花屋は下げ止まり、スーパーは伸びが鈍化し、両者は拮抗しています。
花屋は37％と、2019年の34％からやや持ち直しました。
一方、スーパーは38％で、前回の39％から足踏み状態です。
野菜のように、スーパーが花屋を駆逐する構造にはなりませんでした。

なぜでしょうか。
スーパーは、日常の家庭需要である仏花などの取り込みに成功しましたが、その多くは低単価商品であり、金額ベースでの拡大には限界があります。
さらに、その家庭需要自体も広がりを欠きつつあります。
それに対して、花屋は購入頻度こそ高くありませんが、ギフトなど高品質・高価格の需要を維持し、一定の存在感を保っています。
両者は競争の結果ではなく、用途によってすみ分けることで均衡に至ったといえます。

そして2024年のデータが示す、より重要な変化は別のところにあります。
それは購入先ではなく、需要そのものの縮小です。

前回（第81回）で紹介したように、切り花の購入世帯率は低下し、「花がなくても困らない」と考える人が増えています。
実際、購入世帯率は2000年の41％から2025年には28％にまで低下しました。
つまり、花屋とスーパーが競い合っているマーケットそのものが縮小しているのです。

こうして見ると、1994年から30年間の変化は三段階に整理できます。
第一は「花屋中心の時代」、第二は「スーパーの拡大による逆転」、そして第三が現在の「拮抗と縮小」です。
この段階では、どちらが優位かを論じる意味は薄れています。
問題は「どこで買うか」ではなく、「買う人が減っている」ことに移っています。

すなわち、いま問われているのは購入先ではなく、需要そのものです。
花産業に必要なのは、花を買う習慣そのものを取り戻すことです。
「需要創造なくして回復なし」です。