前回まで、肥料原料の価格の高騰に対応した、政府の肥料価格高騰対策事業の支援を受けるための化学肥料低減取組メニューの内容についてご紹介してきました。その中で、今後の農業の発展・維持のためにも国内の肥料資源を活用する必要があり、そのためには、堆肥、汚泥肥料、食品残渣、有機質肥料、緑肥作物といった有機質資材の活用が重要になります。そこで前回より、有機質資材を有効活用するために必要な知識についてご紹介しています。

今回は「化学性の改善」に関することです。

土壌の化学性の改善とは、一般的に土壌ｐＨの矯正のことを指します。作物それぞれには生育に最適なｐＨの範囲を持っており、その範囲を超えた土壌では生育が悪くなります。例えば、水稲やバレイショであればｐＨ5.0～6.5の弱酸性、小麦やホウレンソウであればｐＨ6.5～7.5のほぼ中性といった具合に、弱酸性から中性を最適ｐＨにしている作物がほとんどです。中には、ブルーベリーのようにｐＨ4.0～5.0と酸性域で、アスパラガスのようにｐＨ6.0～8.0という弱酸性～弱アルカリ域を生育に最適なｐＨにしているものもありますが、そう多くはありませんので、作物の最適ｐＨは微酸性～中性と覚えておけばいいでしょう。

土壌中に含まれる肥料成分の溶解性はｐＨによって異なり、例えば、窒素、リン酸、カリといった必須3要素であれば酸性域になると溶解が少なくなり、それに応じて作物が活用できる肥料成分が少なくなってしまい、結果として作物の生育も悪くなってしまいます。つまり、土壌に施用した肥料をしっかり効かせるためにも、ｐＨを適正に保つ必要があるのです。

この土壌ｐＨは土壌中の水素イオン濃度によって決まりますが、日本の土壌は火山灰土が多いために有機質が少なく、加えて多雨な気候であることが災いし、雨水による溶脱が起こりやすいことから、酸性になりやすいという特徴があります。また、アブラナ科野菜根こぶ病のように土壌が酸性になると発生が多くなる病害もありますので、豊かな収穫を得るためには、できるだけ土壌を微酸性～中性に保つように努めなければなりません。

酸性やアルカリ性の土壌ｐＨを中性に近づけることをｐＨ矯正といい、酸性を中性に矯正するのであれば炭酸カルシウム等の石灰質肥料を、アルカリ性を中性に矯正するのであれば、硫黄華やピートモスといった酸性資材を施用します。施用する量は、ｐＨ値と土質、使う資材によって異なりますので、緩衝曲線を作り、施用量を決めます。自身で決めるのが不安な場合は、ＪＡなどの指導機関に指導を仰ぐようにして下さい。

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