クボタがCDPのウォーターセキュリティでＡリスト企業に選定されるのは2017以来、2年ぶり2回目。

　CDPは、企業や都市の気候変動対応や水資源の管理、森林保護に関する調査を通じて取り組みの促進を図っている国際的な非営利組織。2019年は、運用資産総額96兆米ドルを有する525社の機関投資家や、調達費用総額3.6兆米ドルにのぼる125社の企業を代表して調査を行った。

　世界の時価総額の50％以上を占める8400社以上の企業がCDPを通じて環境データを開示。同調査は、企業に対して、水に関する事業のリスクや機会の特定・評価、方針・戦略の策定と実行などについての情報開示を求め、調査・評価を実施している。

　気候変動が水リスクにも深刻な影響を及ぼすなか、安心・安全な水の供給や水処理施設の整備は、食糧生産、経済活動にも大きな影響を与える。国連のSDGsの目標達成にも欠かせない項目だが、同社は、「For Earth, For Life」をキャッチフレーズに、「食料・水・環境」分野の課題解決に取り組んでいる。

　同社の事業所では、工場排水の適正管理に加え、節水や排水再生利用など水使用量の削減にも取り組むなど、グローバル生産拠点を対象に、水ストレスに関する調査を実施し、水資源の利用に関するリスクを把握・管理することにつなげている。

　今回の調査では、こうした水セキュリティに関する事業戦略や対応、そして充実した情報開示が、国際的リーダーのレベルであると評価された。

　同社は、今後も水資源の保全を重要課題のひとつとして捉え、グローバルな事業活動を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していくとしている。