「より持続性の高い農法への転換に向けて」と題した冊子で地方公共団体、生産者団体向けに作成した。

現行農法や栽培暦について１stステップ、２ndステップで点検し、３rdステップでは農水省が作成した「みどりの食料システム戦略」技術カタログに掲載されている技術のうち導入可能なものがないかを確認するという構成になっている。

１stステップは肥料や農薬の過剰な使用の改善につながる技術を中心にまとめている。

生産は場の土壌分析を行っているか、病害虫や雑草が発生しにくい生産環境を整えているかどうか、土壌診断に基づいた適正施肥を行っているかどうかなどをチェックする。

化学農薬の使用については、散布タイミングや防除の可否について、発生予察情報や、ほ場観察など、十分な情報に基づいて実施しているかどうかをチェックする。

こうしたポイントの実践により、環境負荷低減だけではなく、コスト低減にもつながるとしてチェック項目にしたがって改善策を検討するよう呼びかけている。

２ndステップは、環境負荷の低減に有用な技術としてすでに各地で導入されている技術をまとめ自分たちの地域での取り組み状況や、導入の可否の検討を促している。

たとえば、化学農薬以外の土壌消毒として、土壌還元消毒、太陽熱土壌消毒、対抗植物の利用などを挙げている。

土づくりでは緑肥の活用や、堆肥など地域資源を活用した土づくりなどに取り組んでいるかどうか。

施肥では側条施肥など局所施肥や、可変施肥を実施しているかどうか。可変施肥の方法として専用機械の利用のほか、収量コンバインによる収量データの活用、リモートセンシング等で生育状況を測定し実施などの技術を挙げている。

防除では「多様な防除資材を積極的に活用しているか」と問い、防虫ネット等の被覆資材の活用、生物農薬・土着天敵の活用、フェロモン剤の活用、リスクの高い農薬からリスクのより低い農薬への転換を挙げている。

そのほか温室効果ガスの削減のため、秋の稲わらのすき込みや中干しの延長などの実践もチェック項目としている。

３rdステップでは、みどり戦略の技術カタログに掲載されている先端技術（167件）の活用を促している。

冊子は、化学農薬や化学肥料の低減や温室効果ガス排出削減に向けて効果のある取り組みを項目化したもの。農林水産省は「より持続性の高い農法に向けた足掛かりとして、農協の生産部会などで活用してほしい」と呼びかけている。