同工業会は、特集記事の中に「不正確な情報や根拠の曖昧な憶測に基づく記述が随所に見られ、農薬やその安全性評価体系に対して誤解を生じかねない」とし、正しい情報を農業者や消費者に提供することで、農薬に対する誤解を防ぐことが目的。具体的には、週刊新潮3月19日号の第１回と、同3月26日号の第２回に掲載された記事に関して同会の見解を示した。

　例えば、3月19日号の特集第１回の中にある「胎児期に暴露されたら成長過程でどんな影響があるかという発達神経毒性が義務付けられていないのです」という表記に対しては、日本で使われている主要なネオニコチノイド系農薬については、既に任意で発達神経毒性試験成績が提出されており、食品安全委員会で「発達神経毒性は認められなかった」と評価されたと説明。

　また、「緑茶を飲んで痩せようと1日に何リットルも飲むのが流行ったことがありました。当時、急に手が震える、不整脈もすごい、目がうつろでフラフラ、食欲がない、心臓がバクバク、そんな患者さんが沢山おられ、お茶のせいではないかと疑い、飲むのをやめてもらうと、数週間でけろっと治りました」という記述には、茶飲料に含まれるカフェインと健康影響について記述された食品安全委員会のファクトシート「食品中のカフェイン」や東京都健康安全センターの論文「市販飲料中のカフェイン含有量とその摂取量」に基づけば、緑茶を１日に何リットルも飲めばカフェインの影響が否定できないとし、「このことを無視して残留農薬が原因であるとの断定的な記述は極めて恣意的と考える」と反論している。

　同連載は継続中であることから同会は、今後も引き続き見解を発信していくという。
　

（関連WEBサイト）
【週刊新潮の掲載記事に関する農薬工業会の見解】