太陽光発電市場規模

レポートによると、市場規模はCAGR8.1%で成長し、2020年の766億ドルから2025年には1131億ドルに拡大すると予測。政府がイニシアチブを取って支援的な政策を行うことにより、市場の成長を加速させている。さらに、住宅用PVシステムの需要が増加しているため、それに伴い、太陽光発電製品の需要増も予測される。

新型コロナウイルスの太陽光発電市場への影響

PVモジュールの大部分は中国で製造されているため、中国が2020年1月から30日以上ロックダウンしたことで、3月と4月の生産およびサプライチェーンに大きな影響が出ていた。しかし、2021年には回復が始まり、2022年には完全に回復すると予想されている。

成長要因：政府の支援政策

各地政府が積極的な支援政策を行い、中国、カナダ、米国、フランスなどの国では、太陽光エネルギーの利用が推し進められている。例えば、カナダ政府は2019年7月、1億5000万カナダドル（～1億1100万米ドル）のインセンティブプログラム「Climate Action Incentive Fund（CAIF）」を開始。このプログラムでは、再生可能エネルギープロジェクトの建設を計画している事業者は、関連費用の最大25％の支援金を受け取ることができる。

抑制要因：PV設置とメンテナンスに必要な熟練した人材の不足

太陽光発電の設置には、博士号を持つ学者や、専門的な経験や資格を持つ技術者、あらゆる側面をサポートする多様な専門家まで、多くの熟練した人材が必要とされている。適切なスキルを持った人材の確保は、PV分野における最も重要な課題の一つとなっている。

好機：太陽電池製造における技術的進歩

ここ数年、太陽電池業界では続々と技術開発が行われている。例えば、ペロブスカイトは、結晶構造が太陽光吸収に優れた最新の材料。ペロブスカイトを使用した太陽電池は、曇りの日や屋内などの低照度環境でも、シリコンよりも効率よく発電ができる。その最大のメリットは、材料が安価で豊富にあること。また、透明度が高く非常に薄い層構造で製造することができ、建物一体型太陽光発電（BIPV）やフレキシブルパネル設計などの新しい用途に適している。

課題：運用可能な土地の不足

公益事業用の太陽光発電システムは、広大な土地を必要とする。試算によると、メガワットあたり5エーカー分の土地が必要であり、場所によっては土地の劣化や動植物の生息地減少が懸念される。風力発電とは異なり、農業用の土地を同時に太陽光発電用に使用することはほぼできない。特にインドや中国など、太陽光発電の主要市場である発展途上国では、事業用地の取得が大きな課題となっている。