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能登半島地震でタイ7産地バナナ生産者が支援金を寄贈 パルシステム連合会2024年3月4日

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パルシステムが宅配で届けるタイ産「エコ・バナナ(ホムトン)」の生産者は、能登半島地震の被災者に支援金44万3020円を寄付。募金はパルシステムが1月に呼びかけた能登半島地震緊急支援募金として寄せられ、生活再建や地域の復興などに役立てられる。

パルシステム連合会で寄付金の目録を受け取る大信理事長(左)とペイソー社長

タイ国内7つのバナナ産地と現地管理会社のジェフレッシュセイカ(JFS)は、それぞれ募金箱を設置し、日本のパートナーである株式会社パシフィック・トレード・ジャパン(埼玉県さいたま市)からの支援金をタイバーツと日本円で合算し募金を寄贈した。

パシフィック・トレード・ジャパンのペイソー社長や各産地の生産者は大地震による被害をニュースで知り、1月8日には各地域で募金の呼びかけをはじめた。ペイソー社長は「産地のみなさんも『ささやかでもできることをしたい』との思いで行動した。当社は被災した地域とのバナナの取引はありませんが、生産者の気持ちが少しでも伝わるとうれしい」と話した。

2月29日に行われた贈呈式では、タイの7産地と両社に宛てて、タイ語と日本語で謝意を記した感謝状をパルシステム連合会の大信政一理事長からペイソー社長に手渡した。大信理事長は「バナナの産直が始まってから、東日本大震災やタイの洪水など、大規模災害が発生するたびに助け合ってきた。今回も多くの募金が寄せられ、タイの生産者と日本の消費者とのつながりの強さを感じます」と話した。

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